【教員の専門性と働き方改革】 勤務改善の本質的な課題

教員の働き方改革を進めようとする動きが広まる中、現場教員からは「根本的な解決になっていない」との声も聞こえてくる。教員が納得できる、真の働き方改革のあり方とは――。

本特集では、弊紙電子版「Edubate」の読者投票の結果や関係者への取材を通じ、勤務改善の本質的な課題に迫る。

ガイドラインへの違和感
1月14日に弊紙電子版「Edubate」の読者投票で、「教員採用倍率の低下 有効だと思う施策は?」と尋ねたところ、1位は「待遇改善(41%)」、2位は「働き方改革の推進(28%)」だった。教員志望者を増やすには、待遇や働き方を変えるほかないと現場教員が感じている現状が浮き彫りとなった。

また、昨年6月24日に実施した読者投票では、「あなたは今年度に入り、教員の長時間勤務が改善している実感はありますか?」の問いに、ほぼ9割が「いいえ」と回答するなど、「働き方改革は進んでいない」という声が多かった。

この読者投票を実施した時期は、文科省が「公立学校の教師の勤務時間の上限に関するガイドライン」を示してから約半年が経過した頃だった。……

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