【コロナ危機 6つの質問】工藤勇一横浜創英中学・高等学校校長

新型コロナウイルスの脅威に、学校はどう対処し、どう変わっていくべきか。教育新聞では教育界のキーパーソンやイノベーターらに6つの質問(▽学びの保障をどうするか▽新型コロナから児童生徒をどう守るか▽教員の安全はどう担保するか▽このコロナ危機の教訓、反省点▽学校はどう変わるべきか▽いま学校現場に伝えたいこと)を投げ掛けた。

第2回は、4月から横浜創英中学・高等学校の校長に就任した工藤勇一校長(前東京都千代田区立麹町中学校長)に質問。工藤校長は今の課題を「学校に来ないで、どのように人と学びをつなげるか」と話す。そして、「一番大事なことは、全教員が当事者として動くこと」だとメッセージを送った。

(聞き手・教育新聞編集部長 小木曽浩介、松井聡美)

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家にいながら学校を意識できる場を保障する
――新学期が始まっても休校が続いています。学校再開が見通せない中で、どうやって生徒の学びを保障しますか。

学校の役割は、人と人をつなぎ、人と学びをつなげていくことです。子供たちが家にいながらも学校を意識できる、教員や友達とつながっている感覚を持ちながら学べるような、そういう場を保障してあげることが大切だと思っています。

「新たな学校を作っていくことが、われわれの使命」と話す工藤勇一校長(ビデオ会議システムで取材)

現時点では、本校ではさまざまなアプリを使って課題を配信したり、動画を作って配信したりする一方通行の状態です。しかし、今後はきちんとした1日のカリキュラムを作り、朝はHRから始まって顔を合わせてコミュニケーションをとり、子供たちが能動的に学べるようなオンラインの空間づくりを進めています。

課題を出され、1人で学ぶだけでは、取り残される子供が出てきます。オンラインでも、少なくとも人と人がつながって学び合い、分からないことは教員や友達に聞き合える、双方向で学びが深まる仕掛けが必要でしょう。

学びとは「分からないことが分かるようになる」ことです。そのためには、大きく2つのアクションが必要です。1つは、分からないことを人に聞くという作業。そしてもう1つは、反復して定着させる作業です。この2つのアクションを、オンラインでできる仕掛けを作ろうとしています。

教員と生徒、もしくは生徒同士がつながっているオンタイムの環境を、チャット機能や、ビデオ会議ツールの「Zoom」などを使って、生徒が質問し合ったり、教員が質問に答えたりできる環境を現在、整備しています。

また、いま重要な課題になっているのが、学習評価についてです。学習評価は▽子供のモチベーションがおのずと上がっていく▽頑張りが評価される▽頑張っただけ実力がつく――、これらが全部一緒になっている仕組みが理想的だと私は考えています。

そのためには、オンライン学習でも生徒がおのずと頑張りたくなる、そして頑張ったら実力がつくような仕掛けが必要です。さらに、それをそのまま評価できる仕組みがあればベストです。そのための案を全教員で練っているところです。

今は、これまでの本校の強みをいったん封印しているような状態です。全国レベルの部活動も多く、自分が一生懸命打ち込んできたことに取り組めない生徒もたくさんいます。そういう生徒も元気づけられるような、新たな学校を作っていくことが、われわれの使命だと思っています。

「できない」なんて教員が言ってはならない
――休校中、学校再開後を通じて、新型コロナウイルスから生徒をどう守っていきますか。

本校では、私が校長に就任した4月1日から、新型コロナウイルスに対処するための教員研修を何度も行っています。研修では、新型コロナウイルスに関する正しい情報を入れ、世の中がどのように動いていて、私たちは何を求められていて、何をすべきなのか、そして私たちには一体何ができるのかについて日々検討しています。

教員には、生徒や保護者にメディアが発信する情報を伝えるだけでなく、私たち学校にも発信する役割があることを忘れないでほしいという話をしました。

生徒の命を守るために、生徒に伝えなくてはいけないことがあります。例えば、いわゆる「3密」を避けること、ソーシャルディスタンスの大切さです。そうしたことを、全教員が自分の言葉で言えるようにするための研修も行いました。

4月初旬は、国の対策などに、世の中がとても批判的でした。批判ばかりが飛び交っていて、全く当事者意識がない。「じゃあどうするのか?」ということよりも、批判の方が勝っていました。だからこそ、徹底して子供たちを不安にするような言葉遣いはやめようと、全教員で共有しました。それが生徒を守ることにもつながるからです。

また、生徒の精神面のフォローは、顔を合わせないとできない面もあるので、その環境づくりが大切です。今、オンラインで二者面談を始めているクラスもあります。

――教員の安全については、どう確保していきますか。

教員の安全を守るためにも、早くオンラインの技術が必要です。4月1日から10日までは徹底して研修を行いました。

また、同時に教員は自宅の環境を整え、個人情報を含まないものに関しては、在宅でも仕事ができるようにしています。現在は毎朝、全教員約70人でミーティングをしていますが、それもZoomを使ってオンラインでやっています。

われわれ教員は、まだ守られている人間です。もっと困っている立場の方はたくさんいて、明日仕事を失うかもしれないという方も山ほどいる。そういう保護者の方もいる中で、私たち教員は子供たちを守っていかなければなりません。保護者の方には、痛みを共有する仲間として、教員の仕事が伝わらなくてはいけない。

「あれができない」「これができない」なんてことを私たち教員が言っている場合ではないし、言ってはならないと思っています。もっともっとレベルアップするしかないと思って、本校の教員は頑張ってくれています。

この問題を解決するのは自分たち
――このコロナ危機から学んだ教訓は何でしょうか。

今の日本社会を見ていれば、これまでどれだけ当事者意識のない教育をしてきたか、どれだけ人に頼る社会をつくってしまったかということが、よく分かります。「この問題を解決するのが自分たちである」ということを、自覚させるための教育がなされていないということが、改めて浮き彫りになったと言えるでしょう。

「全教員が当事者として動くべき」と力を込める(同)

このコロナ危機は、教育の本質を見直すきっかけにしなければいけません。これまでの教育では、親や教員の言うことを素直に聞くような子供を育てきた。手段が目的化してしまっている教育を進めてきた、そのしっぺ返しがきている状況です。

子供たちが受け身で知識を注入し、それを繰り返し反復し、暗記し、ペーパーにアウトプットする教育が重視され続けてきました。一言でいえば、これまでは「履修主義」だったわけです。何時間学んだら、上の学年に上がれる。少しでも多くの時数を費やして、ペーパーの学力を上げようとする。それでも足りないと、保護者が塾に行かせる。なんとも非効率な学習でした。

しかし、前任校の麹町中学校で実践して分かったことがあります。麹町中では数学の授業にAI教材、キュビナ(Qubena)を導入しました。AIという教材を媒介として、教員と生徒、または生徒同士がつながり、分からないことを分かるようにしていくという自律型の学習になっていきました。そうすると、一番遅い生徒でも、授業時数の半分ぐらいのスピードで進み、修了したのです。

今までは教えることが上手な教員がいれば、学力が上がると思われていました。しかし実は全く違っていて、一番重要なのは、子供の「学びたい」というモチベーションだったのです。

分からないことを分かるようにするには、良い教材があり、良い教材に子供が自律的に立ち向かうこと。そして、分からないことが出てきたら、それを解決しようと自分で調べたり、教員や友達に聞いたりというアクションを起こす。こうしたことが、学びを最も効率化するということが分かったのです。

つまり、授業時数を何時間やるのかが問題なのではない。そもそも「履修主義」ではなく「習得主義」であるべきです。家庭学習で何時間やったとか、学校で何時間やったかが問題なのではなく、子供が習得できたかどうかが問題なのです。

何かを決めてもらうことを待つな
――今後、学校はどう変わっていくべきでしょうか。

この機会に、学校は改めて何をすべきなのかを最上位に、確認し合っていかなければなりません。

目の前の子供たちや保護者の不安にどう応えていくかも大切ですが、子供たちや保護者が当事者として何ができるかを考えていけるようにもしなくてはいけない。その環境を作るのは学校であり、学校が主体となって、その取り組みを進めていくべきだと思っています。

例えば、Zoomを使えば、これまでの一般的な授業をやることは可能です。しかし、本校ではこれをきっかけに、今までの一斉指導教授型の授業を考え直そうとしています。子供が自学していく、分からないことがあれば学び合いで解消していく、人に伝えていくことで学びを深めるという学習に転換していくきっかけにしようと思っています。

本校は今、5月7日に学校が再開されず、さらに長期化するという「最悪の事態」を想定して動いています。いずれ学校が完全な形で再開できる日が来るとしても、「あの時の学びは良かったよね」「あれがあったおかげで学校がさらにレベルアップしたよね」というような取り組みにしなくてはいけない。

受け身に回って今の教育をやるのではなく、この機会にオンラインを自分たちのものにして、オンラインでしかできないコミュニティーを作ったりする。それをみんなのアイデアで形にしていこうとしています。

――今、学校現場に伝えたいことは何ですか。

何かを与えてもらう、決めてもらうのを「待つな」ということです。

一番大事なのは、全教員が当事者として動くこと。国が決めなければ動けない、教育委員会が決めなければ動けないというのではダメです。

今の状況下において、自分たちが当事者として何をしなければいけないか、何ができるかを考え、実行に移しましょう。できないことがあるとすれば、足りないことをどう補うか。この危機を乗り越えるために、学校はアイデアを出し合う集団にならなくてはいけません。

【プロフィール】

工藤勇一(くどう・ゆういち) 横浜創英中学・高等学校校長。山形県の公立中学校で教壇に立った後、退職し、改めて東京都の公立中学校に数学科教諭として赴任。自身の経験から「無意味なことを強制する理不尽な教師ではだめだ」という理念のもと、荒れた学校で型にはまらない授業を実践。教育委員会に赴任した際には「子供たちのためになる」を第一に掲げ、前代未聞の改革チームを率いた。前任校の東京都千代田区立麹町中学校では「麹中メソッド」「オープンイノベーション」など、公立らしからぬ公立学校として注目を集めた。著書『学校の「当たり前」をやめた。 ―生徒も教師も変わる! 公立名門中学校長の改革―』(時事通信社)がAmazonにてベストセラー。2020年4月より現任校の校長に就任した。


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