【今井紀明氏】 絶望した高校生のリスタートを見届ける

「自分と似た境遇で苦しんでいる高校生を助けたい」 ――。定時制・通信制高校の若者を社会につなげ、進路決定をサポートするNPO法人「D×P」。理事長の今井紀明氏自身も、10代の頃にイラク人質事件の被害者となり、帰国後は誹謗(ひぼう)中傷に苦しみ、社会から距離を置かざるを得ない若者の一人だった。社会から孤立し、絶望に打ちひしがれる10代の命を、なぜ今井氏は見つめ続けるのだろうか。今井氏の支援の裏に隠された理念と情熱に迫る。(全3回の第1回)

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義務教育を離れた若者への支援不足
――D×Pでは定時制や通信制の高校生を対象に、支援サービスを提供していますね。

D×Pは、10代の孤立を解決することを目的に立ち上がりました。

特に、通信制や定時制の高校にはさまざまな事情を抱えた生徒がいて、孤立しやすい状況にあります。文科省によると、通信制高校に通う生徒は昨年度時点で20万人以上に上り、過去最多を記録しました。その多くは、不登校や高校中退の経験者です。経済的にかなり苦しい家庭の子供も一定数います。

私が最初に関わった学校は通信制高校でした。そこで、自分の想像以上に不登校経験者が多い実態を目の当たりにしました。先生からは「自分たちはかなり頑張っているけれど、卒業後、就職せずニートになる子が多い」というやりきれない思いを日々聞きました。実際、文科省の2020年度学校基本調査によると、高校卒業後に進学も就職もしない生徒の割合は全日制で4.3%ですが、定時制高校で15.9%、通信制では32.3%に上ります。

国の取り組みを見ても、義務教育から離れた若者に対する進路支援や生活そのもののサポートがとても少なく、課題がありました。

――どのような理念を持って活動を進めているのでしょうか。

オンラインで取材に応じる今井理事長

「ひとりひとりの若者が自分の未来に希望を持てる社会」をビジョンに掲げています。そして、それを具現化するために、必要不可欠な3条件があると考えています。

まず、3つ以上の居場所や頼れる人をつくること。通常だと、家庭・学校・職場が当てはまりますが、義務教育や社会から離れた若者の中には、家庭や学校が安心できない場、頼れない場となっているケースも多くあります。次に、命をつなげられる安定的な収入。将来に希望を持ちながら生活するためには、月に20万円以上は必要でしょう。最後に、安心して暮らせる住まいや居住環境です。

この3つの条件がなるべく幼少期の段階から整っていれば、自分の将来や社会を肯定的に、希望を持って受け止められるのではないでしょうか。D×Pでは、何らかの理由で安心して毎日を送れていない若者に対して、この3条件をクリアした生活が送れるよう、福祉と教育の2つの視点から支援を行っています。

仕事体験でポジティブに社会を捉える
――具体的にはどのような取り組みをされていますか。

関西の定時制高校や通信制高校の中に入って実施するオフラインの取り組みと、SNSを活用したオンラインの取り組みの両面から、ハイブリッドに高校生たちと社会をつなげています。各取り組みを個別単体に進めるだけでなく、それぞれが連携しながら、多面的に子供たちを支援する体制を構築しています。

次のような取り組みがあります。

「クレッシェンド」

「総合的な学習の時間」などを使い、全4回にわたって大学生や社会人ボランティア「コンポーザー」と高校生が対話するプログラム。生徒たちは、学校では出会えないさまざまなバックグラウンドを持つコンポーザーとの対話をきっかけに、人と関わってよかったと思える経験をつくる。最後の授業では、生徒がちょっとでもやってみたいことを考えて共有。自分の思いを受け止めてもらったり、仲間の思いを受け入れたりしながら、授業後も長期的に関われるつながりをつくっている。

「居場所事業」

学校の中に、生徒の居心地の良い居場所や、定期的にさまざまな人と関わりを持てる機会をつくる取り組み。ゲームや本などを置き、自由に過ごす中で、クラスや学年を超えた生徒同士のつながりをつくるきっかけづくりをしている。アルバイトや進学先の選び方、卒業後の生計の立て方など、幅広い相談をすることもできる。自分の生き方について考える、仕事に対する理解を深めることを目的に、多種多様な職業の人に話を聞く機会や、職業を知るための簡単なゲームを取り入れることもある。スタッフは、それぞれの居場所で交わされる日々の会話から生徒の困りごとを拾い、サポートにつなげる。

「仕事体験ツアー」

クレッシェンドや居場所事業でつながった学校外の関係性を基に、生徒自身が信頼できる大人の下で職業見学や仕事体験を実施。スタッフが生徒一人一人の状況や興味のあることを詳しく聞き、それぞれに適した目的やプランを一緒に立てる。例えば「働きたくない」と言いつつ工場見学に興味を持ち、プラスチック工場を訪れた生徒は「米粒のような原料がプレートになるのを見てワクワクした。力作業は苦手だけど、この仕事は合っていると思う。頑張れそう」と話したという。このように働くことをポジティブに捉えたり、自分に合う仕事をイメージしたりすることで、高校生が社会と向き合うきっかけになっている。

「オンライン進路相談事業『ユキサキチャット』」

不登校や高校中退など困難を抱えた若者を対象に、SNSを通して進路や就職についての相談に応じる。それに付随して、いじめや家庭環境、経済的困窮などの内容についての相談にも対応する。コロナ禍でニーズが急増し、2019年度時点で872人だった登録者数が、20年4月時点では4000人以上に増えた。一過性の支援で終わらないよう、オンライン面談やチャットでのやり取りを継続し、相談者のネクストアクション(職場見学や就労につなげる、人につなげる、進学につなげるなど)を促すための仕組みを整備している。

コロナ禍では特に、経済的困窮についての相談が多く寄せられ、親に頼れない若者に向けて食糧支援や現金給付、パソコン寄贈など思い切った支援策も講じている。

大人には測れない子供の回復力と可能性
――これまで子供たちを支援してきた中で、心に残っているエピソードはありますか。

今井理事長は「子供の将来は大人に予測できない」と、支援の重要性を話す(D×P提供)

どの子供との関わりも、強く心に残っています。強いて挙げれば、2年間ほど関わり続けていた高校生でしょうか。自宅に長年引きこもって、親と一緒でなければ外出できない状態でした。2年くらい関わり続けて、ついに去年、在宅勤務がメインの企業に就職できたのです。その子の長所や好きなことをずっと探りながら、接点を減らさずにサポートを続けてきました。長期的に支援することの大切さを改めて痛感しました。

若者と日々接していて感じるのは、私たち大人の想像以上に回復力が高いということです。現在、D×Pではコロナ禍で経済的に困窮する若者に、食糧支援や現金給付を実施しています。アルバイトのシフトが減って金銭的に苦しく、親にも頼れないなどと、大変な状況にいる10代からの声がたくさん寄せられています。しかし、ほんの少し支援するだけでも、彼らは自力で就職先を見つけたり、バイトリーダーになって時給を上げたりと、活路を見いだしていくんです。こんな状況下でも自分で生活費を稼ぎ、学費を払っている子たちの姿に、こちらが日々学ばせてもらっています。

「不登校」や「引きこもり」と呼ばれ、世間から見るとネガティブなイメージを持たれるかもしれません。でも、適切な支援をして一人一人の良さを引き出していけば、彼らは社会的に活躍できる存在なのです。子供の将来は大人が予測できないものだと認識しておかないと、子供たちの本来の良さを引き出すことはできないのではないでしょうか。

――学校現場で「一人一人の良さ」を引き出せるようにするには、何が必要でしょうか。

とても難しいですね。学校現場で奮闘されている先生を否定するわけではなく、今の教育行政全体の仕組みとして、一人一人に合った教育を学校で実現させるのは、難しいのではないでしょうか。そもそも「進学」か「就職」かの二択だけの進路指導は、限界にきているように思います。

さらに、子供たちが抱える課題も多様化しています。例えば「不登校」と一口に言っても、その背景にはいじめやLGBT、ヤングケアラーなど、さまざまな事情が絡んでいます。昨今注目されているヤングケアラーは、ようやく厚労省や自治体が実態調査に乗り出しました。D×Pには以前から、当事者の子供から相談が寄せられていました。その中にはもっと早い段階で身近な大人から支援を受けられていれば、教育の機会を奪われず、将来も大きく変わっていたのではないかと感じるケースも少なくありません。

学校が抱え込まない仕組みづくりを
――民間団体として、学校とどう関わっていきますか。

学校だけに全てを任せることには無理があると考えています。教員の多忙化対策も大切な課題ですし、福祉の領域など専門分野外を教員がケアするのは難しいことです。

最近、私たちが運営しているオンライン相談の「ユキサキチャット」の利用者を見ていると、スクールソーシャルワーカー(SSW)から紹介されたという人が増えてきました。そこから緊急性の高い事例が明らかになって、食糧支援や現金給付につながり、高校生の命が守られたケースもあります。

その意味でも、先生方が課題を抱えた児童生徒と出会ったとき、すぐに相談できる仕組みづくりが改善策の一つになるのではないでしょうか。専門機関やSSWなど、民間も含めた外部が学校と連携できる体制をより整えなければならないと、このコロナ禍でつくづく思いました。

――今井さんはなぜ、ここまで10代の支援に尽力されるのでしょうか。

私が教育に関わり始めて、10年弱がたちます。高校卒業後に経験したイラク人質事件の影響で、帰国後はバッシングや誹謗中傷に遭い、私自身も精神的に追い詰められて対人恐怖症になり、社会から離れていた時期があります。でも、友人をはじめとした信頼できる人との出会いのおかげで、大学にも入学しましたし、卒業後は商社でサラリーマンも経験しました。

そんな経験もあり、自分と似た境遇の子供たちのために何かしたいと考え、教育に携わり始めました。団体設立からもうすぐ10年を迎え、スタッフは20人を超えて、これまでに700人以上の方がボランティアとして登録しています。

(板井海奈)
【プロフィール】

今井紀明(いまい・のりあき) 認定NPO法人D×P(ディーピー)理事長。高校生のとき、イラクの子供たちのために医療支援NGOを設立。その活動のために、当時、紛争地域だったイラクへ渡航。その際、現地の武装勢力に人質として拘束され、帰国後「自己責任」の言葉のもと、日本社会から大きなバッシングを受ける。結果、対人恐怖症になるも、大学進学後、友人らに支えられ復帰。偶然、通信制高校の教師から通信制高校の生徒が抱える課題を知る。親や教師から否定された経験を持つ生徒たちと自身のバッシングされた経験が重なり、2012年にNPO法人D×Pを設立。オフライン(学校現場)とオンラインで生きづらさを抱えた若者に「つながる場」を届ける若者支援コミュニティーを作っており、寄付も募っている

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