英語予備調査の影響を読み解く どのような授業が求められるのか

文科省は5月31日、「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)に英語が導入されるのに伴い、その実施体制などを検証するために行った予備調査の問題を公開した(電子版5月31日既報)。英語の全国学力テストは、学校現場にどのような影響を及ぼすことになるか。

■英語でも学力向上の取り組みが

全国学力テストは、小6と中3を対象に毎年実施されている。テスト教科は国語、算数・数学のみだ。このため、他の教科の学力も測定する必要があるとされ、現在では3年に1回程度の割合で理科の学力テストが追加されている。さらに文科省は、グローバル化に対応した英語教育改革の一環として、全国学力テストに中3を対象とした英語を追加することにした。

英語の学力テストは、2019年度に1回目が実施される予定で、理科と同様に3年に1回程度の実施となる予定だ見通し。今年5月に実施体制を検証するための予備調査が全国136校の中3生徒、約2万人を対象に行われた。

予備調査では、「話す・聞く・読む・書く」の英語の4技能を評価するため、「聞く・読む・書く」のテスト(計45分)を全クラス一斉に実施。その後、パソコンに接続したヘッドセットを装着の上、画面に登場する人物たちと会話する形式で、「話す」のテスト(15分)が行われた。「話す」では、パソコンに記録された解答の音声データによって採点する。

正直なところ、全国の中学校関係のため息が聞こえてきそうだ。国語と数学だけでなく、19年度からは英語でも教育委員会から学力向上に向け尻をたたかれることになるだろう。さらに学校現場にとっては、ヒアリングテストの施設・設備環境の整備点検、スピーキングテストに必要なパソコンの整備など課題が山積している。英語の学力テストは、3年に1回程度とはいえ、学校現場にかなりの負担がかかることは間違いない。

■改訂の成否は中学校にかかる

ところで、知識偏重のコンテンツベースの教育から「思考力・判断力・表現力」などのコンピテンシーベースの教育への転換に当たって、全国学力テストの果たした役割は大きい。全国学力テストの「B問題」を見て、どんな教育が求められているのかを初めてイメージできた教員は少なくないだろう。
英語の学力テストでも、これからの中学英語教育に、どのようなことが要求されているのか、出題内容に込められたメッセージを読み解くことが、英語教員や校長など管理職に求められる。

それというのも、新学習指導要領の中学校英語では、教科化される小学校や、科目構成が全面的に見直される高校に比べると、習得単語数が増えたり、現行の高校と同様に授業を原則英語のみで行うことになったりするだけで、内容的には小幅な変更にとどまるとの見方が、英語教員や管理職の間にあるからである。

これに対して、元文科省教科調査官の向後秀明敬愛大学教授は、講演の中で「新学習指導要領の成否は、実は中学校にかかっている」と指摘している。体験的に英語に触れる段階から始まる小学校と、高度な言語活動を行う高校の間に位置するのが中学校の英語教育で、その橋渡しに失敗すれば、小学校の英語教科化も高校の英語科目再編も無駄になってしまうというのである。

■従来のままでは高校に送り出せない

一方、評判の悪かった高校の英語教育も、「大学入学共通テスト」の導入や、民間の資格検定試験の活用などの大学入試改革によって、いや応なしに変化を迫られている。それに対して、中学校が従来の英語教育のまま、子供たちを高校に送り出すことはできない。

英語のみで授業を行う、英語でやりとりするということばかりに目を奪われ、実際には、定型化した文章を暗記して話すだけになっていないだろうか。生徒たちに、英語によるコミュニケーション能力や発信力が本当に身についているか。見直しが必要となる。

新学習指導要領の英語は、小学校や高校に比べて、中学校は小幅改訂だと安心していると足元をすくわれかねない。新学習指導要領では、どのような英語の授業が求められるのかを全国学力テストの英語の出題内容から読み取り、そのために必要な学校改革を積極的に行うことが、校長など管理職に求められているのである。