発達障害児への対応 求められる専門知識と人員の増加


教育新聞論説委員 細谷美明



文科省が毎年実施している「通級による指導実施調査」によると、公立の義務教育段階の学校に通う子供のうち何らかの障害があって通級による指導を受けている者は、子供の全体数が減少傾向にあるにもかかわらず年々増加している。特に発達障害と呼ばれる子供の割合が顕著となっている。

注意欠陥多動性障害(ADHD)、学習障害(LD)、自閉症のいわゆる発達障害を調査対象に加えた2006年度(6894人)と比較しても、17年度は5万4247人と約8倍の増加である。

発達障害は、身体、学習、言語、行動において一連の症状を示す脳機能障害の総称であるが、世界的に研究されるようになったのは第二次世界大戦以降といわれている。……

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