いじめのない学校づくり エビデンスに基づき良い雰囲気を


教育新聞論説委員 寺崎 千秋



昨年10月に文科省から、2017年度の「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果について」が公表された。それによると、いじめの認知件数は41万4378件、認知した学校数は2万7822校、「重大事態」の発生件数は474件という結果だった。いずれも前年度を上回っており、一向に減る様子が見られない。なぜなのか。なぜ減らないのか。

本紙で連載「いじめのエビデンス」(全12回)を読んだ。論じたのは和久田学氏(子どもの発達科学研究所首席研究員)。狙いは、研究者の視点からいじめの捉え方、エビデンス(科学的根拠)に基づいた対応策を考える、とある。氏の知見を基に改めていじめが減らない理由や対応について考えてみる(例示は要約で文責は寺崎)。

「ほとんどの大人がいじめの経験者であることが対応を難しくしている」―学校教育は各人が自分なりの経験をしていることから、誰もが教育評論家になり得る。……

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