(新しい潮流にチャレンジ)個々の職務の自己管理と効率化を目指す

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教育創造研究センター所長 髙階玲治





「私の仕事デザイン」のすすめ


働き方改革は実効性があるか

中教審は「学校の働き方改革」を今年1月に答申した。ガイドラインで示した「時間外勤務月45時間、年300時間の上限規制」と「年単位の変形労働時間制」導入の提言が盛り込まれている。

ただ、規制を超えても罰則があるわけでなく、容易に規制を超えそうと不安に思う校長が多い。その理由は、教員個々の職務内容が多様すぎて、校長自身も全てを十分把握できないという実態がみられるからである。そのため個々の教員の職務内容は個々に任せざるを得ないということがある。

その意味で学校の働き方改革は、個々の教員の職務の改善に及ぶのでなければ効果が上がりにくいと言える。……

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