教職員の精神疾患 早期発見・早期対応を心掛ける

教育新聞論説委員 細谷 美明

夏休みが終わり、新学期に学校が神経をとがらせるのが子供の不登校である。しかし、ここ数年、管理職がそれ以上に神経をとがらせているのが教職員の精神疾患による休職である。

昨年の12月に文科省から発表された「公立学校教職員の人事行政状況調査」によると、2017年度における精神疾患による休職者は、小・中・高等学校、特別支援学校、義務教育学校、中等教育学校に勤務する全教職員の0.55%に当たる5077人となった。前年に比べ3.8%増であった。

注目すべきは勤務年数別のデータだ。「1年以上2年未満」が23.3%と最も多く、次いで「6カ月以上1年未満」の19.1%、「2年以上3年未満」の15.9%、「6カ月未満」の7.6%と続く。……