休校長期化 子供たちに自立を促すチャンスだ(鈴木寛)

東大・慶大教授 鈴木 寛

日本をはじめアジアの国々では、学校に児童生徒を集め、先生の監督下でいわゆる勉強をやらせてきた。学習ではなく、「勉めて強いる」意味での勉強と言った方が実態に合っている。本人の学ぶ意欲はさておき、学校に集めて勉強させることによって、日本の児童生徒の学力は世界的に大変高い水準を維持してきた。

ところが、新型コロナウイルスの感染拡大による臨時休校の長期化で、学校に児童生徒を集められなくなった。教員や親の監督下に置けなくなったとき、子供たちはどのくらい怠けるのか、それとも怠けないのか。子供たちの学びはどうなってしまうのか。

こう考えると、学校がいかに大事だったことがすぐに分かるはずだ。だからと言って、元の学校教育にとにもかくにも早く戻そうと短絡するのは、待ってほしい。

学校の何が大事だったのか、きちんと要素分解することが大切だ。よかった要素と、この際、改善すべき要素をしっかり見極めてほしい。先生の監督がなくなった時、児童生徒は自分でどのくらい自己マネジメントできるのかが明らかになってきたはずだ。生徒の主体性・自立・自律をOECDではエージェンシー(Agency)と呼んでいるが、この子供たちのエージェンシーを育むために、これまでの日本の教育はどうだったのか、改めて振り返ってほしい。考えてみるべきことは多い。

「生きる力」 これまで育成できていたのか

私立中高一貫校のある先生によると、中学1年生のときは思い切り遊ばせて、過剰な指示はしないそうだ。その時期を経ないと、指示待ち人間になってしまう、と話していた。その通りだと思う。中高一貫教育がうまくいっている学校は、もともと子供の質がいいところもあるが、いったん徹底して自分を振り返る時間を持たせ、児童生徒の自立を促している。

過剰管理、過剰介入、過干渉で育ってきた子供たちは、そのまま大学に行き、社会人になっても、ずっと指示待ち人間のままになる。一部の例外を除き、多くの保護者や教師が、子供たちを過剰管理してきた理由は、そうしないと落ちこぼれてしまうという恐怖感があるからだ。その恐怖ゆえ、管理を止められず、結果として、子供たちは新学習指導要領が目指す「生きる力」を身に付けられないまま大人になってしまう。落ちこぼれないことも重要だが、自立・自律することも大事だ。

新型コロナウイルスとの戦いは、1年間を超える長期戦になるだろう。こうなったからには、徹底的に「自立・自律とは何か」を考える機会にするのがいい。

休校が長期化したとき、児童生徒がいつまで待っても全く自分で学ぼうとしないのならば、子供たちの「生きる力」の育成に、日本の教師や保護者が失敗した証拠にもなる。もちろん、成功している保護者も教師も多数いる。なぜ、成功したのか、謙虚に耳を傾けてみよう。

東日本大震災を振り返ると、いったん学びのスイッチが入った児童生徒たちが飛躍的な学力の伸びを示した事実がある。大学進学とは無縁だった高校生が、東日本大震災を経験して自分が学ぶ意義を痛感し、世の中や地域に貢献するために意欲的に学び、有名大学に進学した事例がたくさんあった。自らが自らを動機づけることがいかに大事かよく分かる。

一部の教員や保護者は「うちのクラスの子供たちは、放っておくと何もしない」と思い込んでいるのではないか。もちろん完全に放っておいて、最初から自立して学ぶ児童生徒はいない。進学校の生徒であっても、苦手な科目の勉強はしない。

ただ、子供たちは、何もしないわけではない。何かはしているのだ。何をして、何をしないのかを、より深く見極め、その理由を振り返ってみるいいチャンスでもある。その子の動機がどこにあるのか。それを見極め、その動機から学びを再構築してあげることが教師や保護者の役割だろう。

こんな例もある。漢字が苦手な小学生がいた。教科書はおろか、うんこドリルを買っても見向きもしなかった。その子は、「進撃の巨人」が大好きだった。ある時、漫画で進撃の巨人を読み始めた。漫画には、ルビが全部ふってある。進撃の巨人に出てくる漢字が読めるようになろうと約束したら、これがはまった。瞬く間に、進撃の巨人に出てくる漢字が読めるようになった。動機付けが本当に大事なのだ。こうした時こそ、その子供が何に動機付けされるのか。しっかり見定める機会にしてほしい。

学びの意味 イマジネーションに現れる

東日本大震災では、津波や原発事故が目の前で起こったが、目に見えない新型コロナウイルスの感染拡大は、子供たちからみれば、大変なことが起こっているとなかなか思えない。子供たちにとっては「ある日突然、学校が休みになった。外に出たらいけないと言われた。以上」でしかない。

だからこそ、イマジネーションが大事になる。大学生を例にとれば、緊急事態宣言が出た後でも、酒場に飲みに行った大学生がたくさんいた。イマジネーションが欠けている学生は自分が加害者になっていることに気付けなかった。それが今回のパンデミックを加速させた。一方で、イマジネーションが働いている学生は、いま世の中に何ができるか毎晩のようにZoomで大議論を展開し、情報を共有し、行動に移していた。

イマジネーションは、学びにとって非常に大事な要素になる。自分の行動が誰にどういう影響を与えるか想像する行為は、新学習指導要領が狙っている知識の活用そのものだ。このイマジネーションを磨くために、児童生徒は学びを積み重ねていると言ってもいい。新型コロナの感染拡大では、こうしたイマジネーションを持っているのかどうかが如実に現れた。

高校生や中学生にとっても、どれだけ自分が目に見えてない深刻な事態をイメージできるのかが大事になる。なぜ手を洗わなければいけないのか、なぜ「3つの密」がだめなのか。単に「先生に言われたから」と表面的に捉えるのか、きちんと論理的に理由を考えて理解し、行動に移せるのか。いまこそ、学びの意味と意義が問われている。

政府や自治体、医療専門家の要請を守る人は、その意味を深く理解できているから要請を守る。メディア空間の中でどんどん流れてくる情報の一つとして聞き流す人は、どんなに大事な要請でも守ろうとしない。

世の中で起こっていることを深く理解し、発せられているメッセージの意味をきちんと読解できるか。自分が被害者にも加害者にもならず、自分と自分の大切な人を守っていくために必要だと分かるか。これ以上の「生きる力」はない。

学校と教員 反省・内省と自立・自律が問われている

この「生きる力」を育むために、過去20年間の学習指導要領はずっと作られてきた。その目的が達成できていたのかどうか。いま教育に携わる私たちは、子供たちから重大な問いを突き付けられている。

教師として、政策担当者として、学者として、そして保護者として子供たちの教育に関わってきた私たちは、これまでの自分の指導を振り返り、反省する機会にしなければならない。深い反省に立ち、今までの学びについて、何ができていて、何が足らなかったのか。自分の胸に手を当てて考えてみるのが非常に大事だと思う。そこから、これからの教育が始まっていくはずだ。

教員や学校長、教育委員会にとっても、イマジネーションが大切なことは言うまでもない。休校が長引き、単に学習指導要領の進捗(しんちょく)が遅れたことばかりを心配しているレベルならば、休校で1カ月以上の自由な時間を与えられ、大したことができない児童生徒と変わらない。命が大事なのか、人生が大事なのか、文科省のルールが大事なのかと考えれば、それは命や人生が大事に決まっている。それなのに、文科省が定めた授業時数を金科玉条のように捉え、判断がずれている学校関係者を多く見る。平時のルールを漫然と守っていればいいという、その態度自体が問題だ。

多少、平時のルールを違えようが、子供たちの「生き抜く力」を育むために、この事態を最大限生かして、何ができるかという軸で、全ての教育関係者は判断をしてほしい。救急車ならば、赤信号は止まらなくていい。今は、全ての校長が救急車の運転手だ。

こうした緊急事態では、自分で思いを巡らせて指導方法や価値観を再構成していくべきだ。完璧な対応ができる人はいないが、学校や教員もまた、自立・自律が問われている。

学校の脆弱(ぜいじゃく)化 草の根の創発は起こりやすい

感染拡大を巡る現在の局面では、全ての人ができることがある。一方、総理大臣とて、一人では微力だ。だから、微力ながらも、みんながそれぞれできることをやり、それをつなげて非常事態に立ち向かっていくしかない。

教育関係者にとっては、ある意味でチャンスだ。こういう有事の時に児童生徒は力を付けるし、思わぬ力を発揮する。中学生や高校生になれば、生徒から草の根の発信ができる。現場の教員も同じだ。既存の学校教育システムや学校長らが脆弱になっているいまこそ、草の根の創発は起こりやすい。それをどうやって発揮させるか、教育関係者はもっと考えなければならない。児童生徒に対して真剣に自立・自律を促すためには、今こそ、大人たちが上から目線のパターナリズムを止めて、子供たちとも対等な立場で、真の対話と協働を始めければならない。

そのために、教員はもっと率直に児童生徒にも事前に相談したらいい。「私たちも頑張るけれども、私たちができることにも限界がある。君らにも、手伝ってほしい」と。最善を尽くしても、成功を保証できないのが、学習指導要領が想定するこれからの世界だ。だから、教員は児童生徒に「よく考えて行動してくれ。君らを信じている」とか、「ここでどれだけ真面目に向き合うか向かわないかで、これからの人生は変わると思うよ」ぐらいのことを言わないといけない。

自分の学校だけでも、情報通信環境は整えられる

PTAにも、地域にも、率直に相談したらいい。10年前に、文部科学省と総務省は、地方交付税として教育の情報化の予算を十分用意をした。しかし、その多くが、教育外の目的で使用され、その結果、教育の情報化が圧倒的に遅れてしまった。途中、旧郵政省と文部科学省は、国庫補助金に変更してでも、教育情報化を進めようとしたが、地方交付税を国庫補助金に変更する流れを作りたくない旧自治省に阻まれてきた。それでも、旧郵政省は諦めず、体育館など学校の避難所には、国の電波利用料特定財源を使えるようにするなど、学校の通信環境整備のために知恵を絞って奔走したが、OECD諸国の中で学校の通信環境は最下位グループに近い。

しかも、今必要なのは、学校の情報通信環境はもとより、児童生徒が、自宅で端末と通信環境を使えるようになることだ。公立学校だと、不公平があってはいけないので、一人でも、家庭でネットが使えなければ、家庭と学校をつないだ学習は始められない。公立ならば、それはやむを得ない。しかし、そこで思考停止に陥っていていいのだろうか。

すでに、私立と公立の歴然とした格差が開いている。私立と遜色なく、公立学校に通う全ての児童・生徒に、情報通信環境が整備されているのは、経済的に困難な家庭への通信費を行政が負担することにした東京都渋谷区や、情報化の投資を熱心に行ってきた茨城県つくば市くらいだろう。

もちろん、今後、補正予算の執行を通じて、まずは文部科学省や県知事、市町村長や政治家が、今までのことを反省して、渋谷区やつくば市に追い付くべく、頑張ってもらう話ではあるが、どこまで実現できるかは、未知数だ。できたとしても、数カ月は遅れるだろう。

学校にも、できることがある。まずは学校長たちが協力して、議員や首長にしっかり働き掛けるべきだ。それでも、ダメかもしれない。その時は、自分の学校だけでも、情報通信環境を整えることは可能だ。PTAや地域の協力者に頼んで、中古PCを集めることはできる。Wi-Fiは今、携帯各社が安く提供しているので、保護者や地域、OB・OGが月100円くらい出し合えば、経済的事情でネット回線が引けない家庭にWi-Fiを貸与することもできる。月100円で、子供たちの学習が始まるならば保護者の理解は得やすいはずだ。先にネットをつないでしまえば、行政も後追いで予算を付けざるを得なくなるだろう。

どのようにして社会を動かすかを、社会の仕組みを、公民の教師は毎日子供たちに教えてきたはずだ。その知識をまずは教師たちが活用してほしい。難しい事情や躊躇(ちゅうちょ)してしまうトラウマがあるのも、分かる。しかし、子供たちのことを思えば、議論だけでも始めてみる価値は、あるだろう。そのためのコミュニティ・スクール、学校運営協議会でも、あるはずだ。

この緊急事態を、教育関係者自らが「主体的・自律的に生きる力」(エージェンシー)を発揮するチャンスだと捉えてほしい。そうした大人たちの背中を見習って、子供たちも、エージェンシーを獲得していくのである。


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