対面とオンラインのハイブリッド指導 文科省は本気だ(斎藤剛史)

教育ジャーナリスト 斎藤 剛史

新型コロナウイルスの感染拡大防止のための休校長期化は、全国の学校に大きな影響を及ぼした。学校がほぼ再開された現在、感染防止の取り組みに苦慮しながらも、学校現場は少しずつ元に戻ろうとしている。これに対して、文部科学省は、コロナ禍が収束した後の「ポストコロナ」の時代の学校教育の在り方の検討を始めた。そのテーマが「指導のハイブリッド化」だ。

オンライン授業は予想以上に早く到来する

コロナ禍による休校長期化で、オンライン授業が全国的に広がっている、とマスコミでも大きく報道され、オンライン実践校の取り組みが一般社会でも大きな注目を集めている。しかし、私立学校や一部のモデル校などを除いて、多くの公立学校関係者は「それは一体どこの話ですか」と内心思っているのが実情ではないか。学校が再開された今、児童生徒全員を通常登校させて、今まで通りの授業をしたいと、ほとんどの公立学校関係者は思っているに違いない。

また、政府はGIGAスクール構想を前倒しして、2020年度中に全国の小中学校で「1人1台端末」を実現することにしている。ただし、タブレット端末などの供給量や自治体の財政状況などにより、実際には、今年度中の実現はほぼ不可能だろう。現実問題として、まだ多くの公立学校の現場は当面、オンライン授業の実施に真剣に取り組める環境にはないままだ。

しかし、政府は今回の「1人1台端末」の実現に、本気で取り組む構えを見せている。背景には、国際的に見て日本の学校教育のICT化が遅れていること、学校需要の拡大によるICT関連経済テコ入れの思惑、コロナ禍による世論の支持などがある。

児童生徒全員がタブレット端末を、習字道具や裁縫セットなどと同様に保有し、鉛筆やノートと同じように使う時代が、学校関係者の予想以上に早く到来する可能性が高い。そうなった時、従来の学習用パソコンのようにプログラミング学習などの授業の一部のみで利用するということには、当然、ならないだろう。

対面授業の「補完」という考え方は通用しない

文科省が、中央教育審議会初等中等教育分科会に示した検討資料によると、コロナ禍が続く現在は、「Withコロナ」の段階であり、教員による対面指導とオンライン教育を組み合わせて「新しい教育様式」を実践する段階と規定している。つまり、各学校がオンライン授業を実施する体制や環境を整える時期だ。

そして、GIGAスクール構想が完成し、コロナ禍が収束した、「ポストコロナ」の段階の学校教育の在り方として、「対面指導と遠隔・オンライン教育とのハイブリッド化」を挙げている。通常の教員による対面授業とオンラインなど遠隔授業とが融合した学校教育を文科省は構想しているということだ。

オンライン授業は現在、コロナ感染の第2波による休校時における家庭学習や学習の遅れを取り戻す手段として実施、検討されている。いわば、教員による対面授業の補助・補完という位置付けで、学校関係者の多くは、この考え方でオンライン授業を捉えていると思う。だから、学校が通常に戻れば、従来通り対面授業だけで指導したいと考える。

だが、先に指摘したように、タブレット端末が文房具のようになった時、このような考え方は通用しない。

教員に求められる「指導のハイブリッド化」

現在、対面授業でしかできないことは何か、オンライン授業のメリット・デメリットは何か、などの議論が盛んに行われているが、これからは、教員による対面授業とオンライン授業をどう融合させるか、それぞれの長所をどう生かしていくか、という議論が必要な時代になってくるだろう。

興味深いのは、指導のハイブリッド化に関して、文科省の本気度をうかがわせるものが、中教審の資料に載っていることだ。資料には「新しい時代の学びを支える環境整備」として、タブレット端末を置いたまま教科書やノートを広げられる机のスペースが必要となるとして、教室用机のJIS規格の見直しも検討課題に加えられている。

また、児童生徒用のデジタル教科書・教材の普及や在り方の見直しも指摘されている。これを受けて、文科省は、GIGAスクール構想におけるデジタル教科書について検討に着手しつつある。

対面授業とオンライン授業のハイブリッド化は、一般の学校現場にとって、まだまだハードルが高い課題かもしれない。しかし、「ポストコロナ」やGIGAスクール構想の時代に、この2つの融合が求められることはほぼ確実だろう。


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