デジタル教材の普及 関連業界の再編成促すか(細谷美明)

教育新聞論説委員 細谷 美明

脆弱なわが国の学校におけるICT環境

来年度から使用される中学校の教科書採択は各自治体でほぼ終了し、教科書会社や関係の出版社は補助教材やその関係資料の作成に追われている時期である。その中で、学校や教育委員会が注目する分野がある。教科書を含めたデジタル教材である。

今年度はコロナ禍、菅新政権の発足といった新たな事象が加わったことにより、にわかに学校教育におけるICT環境への注目度が高まっている。3~4月の一斉休校期間にわが国の学校におけるICT環境の脆弱性が露呈し、昨年OECDから公表されたPISA2018調査の結果、「学校におけるICTの使用頻度が先進国で最下位」が皮肉にも証明された形となった。こうした状況下、菅新政権が9月に発足し、菅首相自身の口からそれまでのGIGAスクール構想に加え、「全ての小・中学生に対して1人1台の端末を整備する」ことがはっきりと述べられたからである。

学校のデジタル化の鍵を握っているのは、子供たちが使用する端末、つまりタブレット型コンピューターとデジタル教材である。……

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