2021年 学校教育の再構築に「答え」が求められる年(藤川大祐)


千葉大学教育学部教授 藤川 大祐





コロナ禍が学校教育の在り方を問い直す

2020年の学校は、新型コロナ禍において、長期休業や感染防止対策に翻弄された一年であった。本来は、小学校で新学習指導要領が施行され、英語の教科化やプログラミング教育の導入といった新しい動きが話題を集めたはずであった。東京オリンピック・パラリンピックが行われるとともに訪日外国人がさらに増え、改めてスポーツ、多文化共生、社会的包摂といったテーマが注目され、こうした社会にふさわしい教育の在り方が問われたかもしれなかった。また、いじめ防止対策推進法の改正など、被害に苦しむ子供を守る策がこれまで以上に進むことも期待されていた。だが、このような筋書きは新型コロナ禍によって全て消されてしまった。

新型コロナ禍が突き付けたのは、これまでの学校教育の在り方を問い直すことであった。長期休業になってもオンライン教育が進められないデジタル化の遅れや、「密」を避けがたい学級人数の多さが突き付けられ、1人1台端末と高速ネットワークを配備する「GIGAスクール構想」が前倒しされたり、少人数学級の導入が議論されたりすることとなっている。学校行事や教員の会議・出張などを削減せざるを得なくなり、これまで慣行でなされてきた取り組みの見直しが迫られた。

20年は学校教育がこれまでの在り方の問い直しを迫られた年とすると、21年は問い直しへの答えを出すことが求められる年となろう。特に、以下の点に注目したい。……

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