ジョブ型雇用への移行 問われる教育機関の対応(中原淳)

立教大学教授 中原 淳

人事や人材開発の研究者として、企業の人事システムの変化をウオッチしているが、いま、雇用制度の根幹が大きく変わろうとしている。「メンバーシップ型雇用」から「ジョブ型雇用」への転換である。端的にいえば「あなたに、今、何ができるか」によって採用・雇用が決まる社会への転換ということである。

賛否が分かれるし、個人的には安易な議論のようにも思える。しかし、経済界はそれなりに意欲的で、中長期にいえば、現在の雇用システムがそのまま維持できる可能性は低いとみている。そのような中、「教育機関は何をやっていけばいいのか」「教育者にはどんなことが求められているのか」を準備しておく方がいい。
「今、この仕事ができない人」は採用しない仕組み

メンバーシップ型雇用とは「就社」に近い考え方だ。……

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