2021年の取り組みは、今後の学校の姿を決める(斎藤剛史)

教育ジャーナリスト 斎藤 剛史

学校の一斉臨時休業などかつてない経験をした2020年もようやく終わり、いよいよ2021年を迎えた。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大は、首都圏の1都3県に再び緊急事態宣言が出されることになり、まだまだ厳戒態勢が続く。今年、学校現場は、何をしなければならないのか。言い換えれば、今年の取り組みによって、今後の学校の姿が決まっていく。「持続可能な働き方」「オンライン学習の推進」「新しい学校の構築」の三つのキーワードから考えたい。
「持続可能な働き方」に修正する
振り返れば、学校現場の多忙化に一般社会の関心が集まり、20年は「学校の働き方改革元年」ともいえる年になるはずだった。ところが3月からコロナ禍による一斉休業が始まり、その後、学習の遅れ回復のための授業時間確保や教室などの消毒作業で、教職員の仕事は一層多忙化に拍車がかかり、学校の働き方改革は事実上、棚上げ状態となっている。これについて、多くの教委関係者や校長など管理職は、「非常時だから仕方ない」「今を乗り切ればなんとかなる」と内心では思っていないだろうか。

新型コロナウイルスは、ある意味、大規模自然災害であり、それに見舞われている現在は、確かに「非常時」だ。……

この記事は購読会員限定です。購読を申し込むと、続きをお読みいただけます。