自死によって亡くなる子供の数が最も多い時期は、8月下旬から9月上旬にかけて（2007～17年、警察庁調べ）。警察庁は自死の理由を、男子は「学業不振」「家族によるしつけ・叱責」、女子は「学校の友達との不和」「親子関係の不和」と分析する。児童生徒の自死はいじめ問題が取り上げられがちだが、実際の原因はさまざまだ。
悲劇の防止に向けて考える本連載第2回は、50年以上に渡り相談窓口業務を請け負うダイヤル・サービス株式会社に、打ち明け先のない子供の悩みの実態を聞いた。
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■電話で命を救う
子供からのSOSに備え24時間態勢で待機するのは、臨床心理士やスクールカウンセラーなどの専門資格と現場経験を併せ持つ相談員。寄せられる相談の多くは「親にこんなことを言われた」「友達とけんかしてしまったけど、どうやって仲直りすれば良いか」など、日常的な内容だ。中には、友達の多い人気者が本当の自分を出せずに悩んでいるという相談も。親や教員に打ち明けられなかった悩みを抱える児童生徒にとって、電話相談窓口は赤の他人だからこそ話せる場となる。
夜間のコールは精神状態が不安定な場合が多く、緊急度が高い。さらに、家の外からかけてきている電話は急を要するケースと判断する。過去には子供との通話途中から警察と連携し、通話中に警察が子供を保護したこともあった。家を出た子供の多くは「行き場がない」「頼れる人がいない」という、ぎりぎりの状況に置かれている。電話の向こうの顔が見えない相手に命が救われた子供も多いという。
■非対面の価値
子供は大人に相談するという経験が少なく、対面だと気を使って話せなくなったり、否定されることを恐れて本当のことを話さなかったりする。相手の顔が見えない方が、余計な臆測をせずに安心して悩みを打ち明けられることもある。
相談員は電話から聞こえる言葉そのものよりも、子供の気持ちに寄り添うことを重視し、ありのままの気持ちを受け止める。その対話を通じて、子供と相談員の間に信頼関係が生まれるという。
対話により「聞いてくれてありがとう」とすっきりして電話を切る子供もいるが、学校や家庭などが介入する必要性を察知した場合は、速やかに委託元の自治体などに引き継ぐ。相談窓口だけでうまくいくことばかりではないが、非対面でありながら直接対話ができるツールであることに電話相談の価値があるという。
■学校だけで抱え込まないで
記者が高校教員4年目の時、担任していた3年生の女子生徒が自死しようとしたことがある。兼業農家の末っ子だった彼女は家畜小屋で農薬を飲み、牛たちが騒ぎ出して、気付いた家族が病院に運び込んで一命をとりとめた。
落ち着いたところで理由を尋ねても「よく分からない…」と言うばかり。これではまた繰り返すと心配した生活指導主任は、学校の中でしか勤務できないスクールカウンセラー（SC）を独自の判断で病院に呼び、面談させた。
日数をかけて彼女が口にしたのは将来への不安。このまま両親が言うように地元で就職して、結婚退職し、夫や義理の家族にこき使われながら生きていくのは嫌だ。そうかといって、すでに就職内定は出ており、家族も担任も喜んでいる。その内定を蹴ってまで自分が何をしたいかも分からない。そうして悩んでいるところに母親とささいな言い争いをして「お母さんみたいになりたくない」と叫んでしまい、そんな自分に嫌気がさして衝動的に自死を図ったという。
SCとの面談で本音を話せたことが、彼女にとって大きな転機となった。内定は丁重に辞退し、卒業後はアルバイトや家事手伝いをしながら自分探しに時間をかけた。後にためたお金で大学へ進学し、今では臨床心理士となって病院で緩和ケアをしている。一番つらかった時に救ってくれたSCが、そのまま人生の道しるべとなったのだ。
彼女が自死しようとしたことで、担任だった記者は打ちのめされたが、SCから「心理職も福祉職も、いつも学校に片思いしている。『何もかも学校の責任』と気負わないで、いつでも頼って」と励まされた。
国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦センター長は「『死にたい』という言葉を口にした子供に、『生きていればいいことがある』といった安易な励ましや、『家族の気持ちを考えろ』といった強引な説得は好ましくない。『自殺はいけない』とされた時点で子供は口を閉ざし、死にたいという思いを正直に語らなくなる」と説明する。
「悩んだら専門機関に相談してほしい。サポートする大人に求められる資質は、何といっても『人に相談し、助けを求める』能力」と強く呼び掛ける。
今回取材した電話相談員の一人も「教員は日々、大勢の児童生徒や多種多様な出来事と対峙（たいじ）している。相談窓口は一人一人を相手にしたカウンセリングが仕事。得意な領域で先生方をサポートしたい」と話す。
東京都教委は2018年2月に作成した「SOSの出し方に関する教育を推進するための指導資料」で、「地域の専門職が授業に参加することで、相談相手になりうることを子供に直接伝えることができる」としている。
作成に当たった都教委担当者は「多忙な教員の負担感を減らすことも狙いの一つ」とし、「電話やSNSなどでの相談窓口を、チラシなどにしてただ配るだけでは子供や保護者の心に届かない。学校の教育活動の中で専門家自身が子供に直接伝えることで、相談相手として意識してもらえて、自死の防止につながる」と話す。
指導資料は東京都庁のウェブサイトで見ることができる。
（小松 亜由子）