教育新聞は、教育ICTの実践を特集した動画番組「iTeachers TV」に協賛しています。 目標達成のための行動習慣化プログラム「PDCFAサイクル」。 その5つの技術は、P:目標を立てる技術 D:行動を続ける技術 C:行動を振り返る技術 F:人から吸収する技術 A:行動を変える技術です。 今回はその中のP:目標を立てる技術を説明します。 変化の激しい多様性の時代に必要な能力として、経験から学び自分で考え行動を変えていく習慣が重要です。

総務省統計局はこのほど、日本に関する広範な統計集として、「日本の統計2017」を公開した。教育関係の統計については、子供1人当たりの学習費で最も高いのは私立小学校で年間153万5789円。公立小学校の約4.8倍の額だった。公立学校のデジタル教科書整備率は4割強、電子黒板整備率は8割弱だった。

教育新聞は、教育ICTの実践を特集した動画番組「iTeachers TV」に協賛しています。 C-Learningは一方方向になりやすい授業で、学生のスマホを使うことによって協調学習環境を実現することができるツールです。 C-Learningにはアンケート、小テスト、ドリル、教材倉庫、協働板、相談室、レポート、ニュースなどの機能があります。特にクイックアンケートはその場でパッとすぐに始められる簡単なアクティブラーニング用のツールです。 大人数の講義においてどのように双方向授業が実現しているか紹介します。

文科省の学校におけるICT環境整備の在り方に関する有識者会議は3月13日、同省で第5回会合を開いた。効果的なICT活用検討チームで委員を務める益川弘如静岡大学学術院教育学領域准教授は、同チームで整理した次期学習指導要領で求められる資質・能力とICTを活用した学習活動のイメージを提示した。学習活動の事例を教科や学年ごとに整理。ICTの活用によって期待できる効果や子供への影響などについて示した。

高校でのICT機器の活用状況について調査した結果を、㈱旺文社がこのほど明らかにした。タブレット型PCを導入している高校の約半数が「活用できていない」と回答。教員の活用スキルが課題として浮き彫りとなった。

官民連携で情報化教育を推進する「未来の学びコンソーシアム」の設立総会が3月9日、文科省内で開かれた。文科、総務、経産の3省とNPOやIT企業などが連携し、プログラミング教育の推進やデジタル教材の開発を後押しする。

教育新聞は、教育ICTの実践を特集した動画番組「iTeachers TV」に協賛しています。 「自分だってヒーローになれるんだ」、多くの生徒にそう思ってほしいと考えた時、情報を教える教員にできるのは、ICTを活用した教育活動の実践。やがてその思いはつながり、大きな輪となっていきます。 今回は、「産・官・学、小・中・高、地域を巻き込むコラボレーション大作戦」と題して、アプリ開発に関する取組、プログラミング教育への取組、起業家教育への取組として本校で行った実践についての経緯と成果を紹介します。

(一社)日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)主催の平成28年度成果発表会「教育の情報化推進フォーラム」が3月3、4の両日、都内で開催された。パネルディスカッションでは「思考力を高めるICT活用」をテーマに、授業デザインなどについて話し合った。

教育新聞は、教育ICTの実践を特集した動画番組「iTeachers TV」に協賛しています。 「情報活用のための校内グループウェア設置を実現するためにはどうすればいいか。予算はない。でも、誰かが始めなければ」との思いで始めたオープンソースソフトウェア(OSS)の活用。それはやがて生徒たちの活動へとつながり、さらなる新たな展開へとつながっていきます。 今回は、「OSS大作戦」と題し、①校内教員用グループウェアサーバ機の作成、②学校Webページ作成・公開と生徒用グループウェアサーバ機作成の紹介です。

2月14日に示された小・中学校の次期の学習指導要領案では、「社会に開かれた教育課程」が改めて強調された。これは先の「論点整理」で示された「あと10年〜20年程度で、半数近くの仕事が自動化される可能性が高い」などの指摘につながるものであり、グローバル化、情報化、技術革新等といった社会の変化の中で、どのような職業を選択するかにかかわらず、全ての子供たちの生き方に影響するという認識をもって臨みたい。

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