ICT研究など72件の助成を決定 (公財)パナソニック教育財団

(公財)パナソニック教育財団(小野元之理事長)は5月31日、第45回実践研究助成の助成金贈呈式を、東京都江東区のパナソニックセンター東京で開催した。

助成校・団体のみなさん

一般助成枠に336件、特別研究指定校枠に19件の申請があり、それぞれ67件(小学校29校、中学校16校、高等学校14校、特別支援学校8校)と5件(小学校1校、中学校3校、高等学校1校)を助成先に決定。学校・団体の代表者に小野理事長が奨励状を贈呈した。一般助成には、1年の研究期間に1件50万円を贈呈。特別研究指定校には、2年の研究期間に1件150万円を贈呈する。

小野理事長は「実践研究助成は子供たちの確かな学力や豊かな人間性を育むことを目的に、ICTを活用した新しい教育方法や教材の開発など、初等中等教育の学校現場の実践的な先生方の研究教育を支援するものである。児童生徒が主役。学校全体で問題意識を共有し、研究を推進してほしい。教育委員会や地域と連携し、それらの成果を広く波及させ、多くの学校が参考になるような研究課題に挑戦してほしい」と述べた。

選考委員長の赤堀侃司東京工業大学名誉教授は、実践を行う上で重要なポイントについて、①教育研究はグループでやるもので、みんなで高めていくもの②実践活動が『ものまね』されることが重要。良い実践であれば他校もやってみたいと思う③公開授業の実施などを通じて、研究実践を広めてほしい。『こんな見方があったのだ』という広がる仕組みになるし、お互いを高める契機となる――と3点を挙げて研究校に助言を行った。

助成金贈呈式でのグループディスカッションの様子

市川伸一東京大学客員教授は「児童・生徒のツールとしてICT ~資質・能力を高めるための活用~」をテーマにした講演の中で、「普段の授業の中にもアクティブ・ラーニングはある。児童生徒自身による説明活動、学び合い・教え合いといった理解確認や理解深化の場面においてICTが活用されるとよいと思う」と活用シーンのポイントを指摘した。

第44回実践研究助成(一般助成)の優秀事例3件(北陸学院小学校、福井県立鯖江高等学校、お茶の水女子大学附属中学校)の事例を共有後、参加した助成校・団体はグループディスカッションに参加し、専門委員からのアドバイスを受けながら、これからの活動への意識と理解を高めた。

詳細は同財団HP