海のボランティア救助員 (公社)日本水難救済会

活動支える青い羽根に協力を
海上で水難救助訓練
海上で水難救助訓練

(公社)日本水難救済会(MRJ=Marine Rescue JAPAN)が「青い羽根」募金への協力を、全国の学校関係者に向けて呼び掛けている。毎年「海の日」(今年は7月17日)を中心に、7月と8月を「青い羽根募金強調運動期間」とし、総理大臣をはじめ全閣僚に青い羽根を着用してもらうなどで、啓発を図っている。国交省、海上保安庁、消防庁、水産庁の後援、海事・漁業関係団体などの協賛を得て実施している。

標語は「好きです 海が 守ります あなたを 青い羽根」。

MRJは、民間のボランティア救助員で組織されている。日本の面積は世界第61位なのに対し、海岸線の総延長は世界第6位。こうした長大な海岸線を有しているため、海上保安庁や警察・消防による公的な救難体制だけでは、沿岸海域で日常的に発生する海の事故に迅速に対応し、的確な捜索救助活動を行うには十分ではない。それを補完する重要な役割を担っているのが、このボランティア救助員。

臨海道府県には現在、40の地方水難救済会がある。傘下の救難所や支所が全国に合わせて1300カ所ほど設置されている。所属しているボランティア救助員は総勢約5万2千人。海上保安庁や警察・消防から救助出動要請があると、昼夜を問わず、直ちに生業を投げ打ってでも捜索救助に駆け付ける。1889(明治22)年発足の前身、大日本帝国水難救済会以来128年間に、人命19万6600人、船舶約4万隻を救助している。昨年の実績だけでも、326件の海の事故に出動し、423人と136隻を救助している。

救助者を浜で心肺蘇生する訓練
救助者を浜で心肺蘇生する訓練

海上保安庁資料によれば、これらのボランティア救助員が出動した海の事故の6割近くが、海水浴をはじめ、釣りやダイビングなどマリンレジャーを楽しむ一般市民に関係していると見られている。特に、昨年から過去5年間の遊泳中の事故は1489人で、このうち10代の青少年が全体の4分の1近くの337人に上っている。

同会の活動はボランティアのため、陸の消防団のように制度化された公的財政支援は一切ない。そこで、活動に係る装備などを維持・拡充させるために、青い羽根募金が大いに役立っている。併せて、海洋先進国を標榜する日本にとって、将来を担う青少年に、大自然の素晴らしさと恐さの両面を持つ海について考えるきっかけにもなっている。


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