第44回全日本教育工学研究協議会全国大会

第44回全日本教育工学研究協議会全国大会(川崎大会)が11月9、10の両日、川崎市のカルッツかわさきなどで開かれる。

主催は日本教育工学協会(JAET)。川崎市教委と川崎市学校視聴覚教育研究協議会が共催。文科と総務の両省、全国連合小学校長会、全日本中学校長会、全国高等学校長協会などが後援。教育新聞社などが協力する。

「夢!希望!かわさき!未来社会を切り拓く資質・能力の育成」をテーマに、公開授業や研究発表などを開く。

日程と概要は次の通り。

【11月9日・1日目】

川崎市立の小・中・高校と、特別支援学校の公開授業などを開催。公開授業は、▽宮前小▽旭町小▽川崎高校附属中▽川崎高▽田島支援学校桜校――で実施する。

東北大学大学院の堀田龍也教授による基調講演「新学習指導要領で重視される情報活用能力」やパネルディスカッション「未来社会を切り拓く資質・能力の育成~川崎の情報教育は今~」なども開く。

【11月10日・2日目】

研究発表やワークショップなどを開催。ワークショップでは、▽実物投影機を活用した授業づくり▽ICTを活用した主体的・対話的で深い学びを実現する授業力の育成――などを実施する。会場はカルッツかわさき。

〈ワークショップ〉

大会2日目、11月10日のワークショップの概要は次の通り。

〈午前10時20分~午後0時20分〉

【実物投影機を活用した授業づくり】 川崎市内の小学校教員が実物投影機を使った授業を公開。分かりやすい授業のヒントやこつも届ける。

【小学校プログラミング教育実践例のご紹介~問題を解決し、納得を追究する授業の工夫】 総合的な学習の時間や理科でプログラミング教育の導入を検討する教員に実践アイデアを届ける。

【NHK for Schoolで体験!新しい学習指導要領とは?そして「プログラミング教育」の授業づくり】 登壇者は園田学園女子大学の堀田博史教授と青山学院大学の阿部和広客員教授。NHK for Schoolの教材コンテンツを使った授業提案をする。

【ICTを活用した主体的・対話的で深い学びを実現する授業力の育成】 登壇者は千葉県総合教育センターの秋元大輔所長、茨城大学の小林祐紀准教授など。タブレット端末を生かしたコミュニケーション力育成の授業ヒントを届ける。

〈午後1時半~3時半〉

【ICTで変わる!学校の未来】 登壇者は、富山大学の山西潤一名誉教授、逗子市教委の村松雅教育長、春日井市立出川小学校の水谷年孝校長など。学校の未来を視野にICT技術活用の可能性を探る。

【「よみとき新聞ワークシート」新聞教材を活用した情報活用能力の育成】 新聞記事配信サービスなどを生かした授業例などを提供。

【ICTを活用した「主体的・対話的で深い学び」の実践事例と授業づくりのポイント】 登壇者は武蔵大学の中橋雄教授など。ICTを活用した主体的・対話的で深い学びの授業開発などを話し合う。

〈公開授業〉(参加対象は事前登録者のみ)

大会初日11月9日の公開授業は次の通り。

■市立宮前小学校 生活、共生共育などの授業を公開。1年生の生活科では、タブレット端末や実物投影機を使った「あきとともだちになろう」、4年生の国語では、タブレット端末を生かした「だれもが関わり合えるように」の授業を実施。

■市立旭町小学校 算数、理科などの授業を公開。3年生の理科では、実物投影機を使った「光のせいしつ」、5年生では、プログラミング教育を関連付けた算数の「正多角形と円」の授業を実施。

■市立川崎高校附属中学校 数学、英語などの授業を公開。1年生の英語では、プロジェクターを使った「写真の説明をしよう」、2年生の数学では、PCを生かした「平方根」などの授業を実施。

■市立川崎高校 地歴公民や情報などの授業を公開。1年生の地歴公民では、タブレット端末を生かした「オランダの繁栄と英仏の追い上げ」、1年生の情報では、授業支援ソフトを使った「3DCGアニメーションを作ろう」などの授業を実施。

■市立田島支援学校桜校 自立活動や生活単元学習などの授業を公開。タブレット端末を使った自立活動「伝えてみよう」、生活単元学習「お店屋さんをしよう」などの授業を実施。

■開催日 11月9、10日
■会場 カルッツかわさき(川崎市)ほか
■主催 日本教育工学協会(JAET)
■共催 川崎市教育委員会、川崎市学校視聴覚教育研究協議会
■後援 文科省、総務省、国立研究開発法人科学技術振興機構、全国教育研究所連盟、全国連合小学校長会、全日本中学校長会、全国高等学校長協会、日本私立中学高等学校連合会、日本私立小学校連合会、全国放送教育研究会連盟、一般財団法人日本視聴覚教育協会、日本学校視聴覚教育連盟、全国視聴覚教育連盟、全国高等学校メディア教育研究協議会、公益財団法人学習ソフトウェア情報研究センター、公益財団法人パナソニック教育財団
■協力 教育新聞社ほか

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