高校

上越教育大学教職大学院教授 西川純

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追い詰められる教師たち

追い詰められているのは子供ばかりではありません。教師もです。 学校の教師教育の低下です。十数年前から、少子化対策として急激に採用を減らしました。ところが最近になって、少人数対策と大量退職に対応するため急激に採用を増やしています。結果として、教職員の年齢分布は、フタコブラクダのような分布になっています。 さらに、交通の便利な学校の場合は異動したがらず、結果としてベテランが多い学校になります。……

上智大学准教授　丸山 英樹

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外国人が東京の地下鉄に乗ると、老若男女問わず多くの者が小さな画面に向かっている様子に驚くことがあるという。車内では、ツイッターの方が最新情報を得られるという広告が垂れ下がり、「今の若い人は新聞を読まないし、テレビも見ない」というニュースがモニターに流れる。 なるほど、世界トップクラスの通信速度と安定性に支えられたインターネットを介したリアルタイム情報の方が、手元のスマホで無料入手できるし、便利である。 ただし、「タダほど怖いものは無い」面もある。……

学び続ける教員をいかに育てるか――。現在、教育界が抱えている大きな課題の一つである。 その特集号がベネッセ教育総合研究所発行の冊子『VIEW21教育委員会版』に掲載されている。 その内容構成は、玉川大学学長で、中教審委員を務めた経験のある小原芳明氏、東京都八王子市教育委員会委員の大橋明氏による対談と、これに関連する三つの事例紹介からなる。……

立命館大学教授 湯浅俊彦

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芝浦工業大附属中高校は2017年4月、東京都江東区豊洲の新校舎設立に伴い、タブレット型PC「S-tab」を生徒、教職員全員が持っています。このデバイスを活用して電子図書館サービス「LibrariE」も導入することになりました。 筆者は、18年7月に同校を訪問し、大坪隆明校長、佐藤真也事務長、図書館を受託運営する紀伊國屋書店の担当者から詳しく話を聞くことができました。 同中高校は、18年4月1日時点で中学校13クラス509人、高校18クラス618人。（うち女子生徒は中高合わせて35人）という、理工系進学を目指す学校です。明るく開放感のある図書館には5万冊の蔵書があります。……

元東京都立西高等学校長　石井杉生

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マネジメントサイクルのPlan（計画）段階における課題は、さらにいくつかある。その一つが、学校経営計画を読んでも、そこに掲げられた項目が目指すべき「目的・目標」なのか、目的を達成するための「手段」なのかが分からないという点である。 具体的に説明すると、例えば「土曜授業の実施」を学校経営計画に掲げている学校があったとする。この「土曜授業の実施」は、果たして目的なのか、手段なのかということである。 学校が目指す教育理念や育てようとする児童生徒像を実現するために、学校週5日制の中では難しいと判断し、土曜日の授業を実施しようとすれば、土曜授業の実施は、当然「目的」を達成するための「手段」であると思う。……

テーマ

教師になって壁にぶつかり、どうしようもなくなってしまったとき、どのように対処しますか。

○回答

◯　一人で抱え込んで悩んでいても解決しそうにない問題は、仲間や上司に相談します。現状を自分なりに整理して、初任者指導担当や学年主任の先生に相談し、指導を受けて対処します。 また、日頃から指導法や教材のアイデアを聞いたり話したりできるようにして、相談できる友達や先輩との関係を大事にするように努めます。私は教育実習で、先生方は自分から聞いたり質問したりすると、親身になって教えてくださることを経験しました。 この経験から、一人で抱え込んで悩まず、経験豊かな先生方の助言を受けて、対処の仕方を決めていこうと考えています。……

愛知県豊田市の公立小学校で1年生の男児が熱射病で死亡した事故を受け、県教委は7月19日、校長らに対し熱中症事故の防止に万全の対策を取るよう通知した。県内の公立学校1329校で20日執り行われた終業式は、式の最中の水分補給や体操服の参列が認められ、クーラーのある教室に分かれて校長のあいさつを全員がテレビで見守るケースもあった。 男児が死亡した小学校は2学期制のため、終業式はなかった。……

今年3月にスポーツ庁が公表した運動部活動のガイドラインに基づき、すでに19の都府県で部活動ガイドラインを策定していることが7月20日、日本部活動学会（会長・長沼豊学習院大学教授）の調査で分かった。14県で国のガイドラインと同じ休養日や練習時間を設定し、3つの県では朝練を禁止していた。高校でガイドラインより休養日を少なく、活動時間を長く設定している県があった。 　同学会は今年6月、47都道府県教委に対して調査用紙を送付し、39都道府県から回答を得た。……

君が代斉唱時に起立しなかったことを理由に退職後の再雇用を拒否されたのは不当として、東京都立高校の元教諭22人が都に損害賠償を求めた訴訟の上告審で、最高裁第1小法廷（山口厚裁判長）は7月19日、都に賠償を命じた一、二審判決を破棄し、元教諭の請求を棄却する判決を言い渡した。都教委の逆転勝訴が確定する。 判決によると、元教諭らは卒業式で起立斉唱を命じた職務命令に違反したとして、戒告や減給の懲戒処分を受け、2006～08年度の再雇用選考で不合格になったり、合格が取り消しになったりした。……

科学技術振興機構（JST）が主催する日本・アジア青少年サイエンス交流事業（さくらサイエンスプラン）に参加した中国、シンガポール、ブルネイの高校生6人が7月19日、林芳正文科相を表敬訪問し、日本の高校生との交流や大学の研究体験について意見交換した。 　事業はアジア地域の優秀な学生らを10日間～3週間、日本に招き、人材や研究の交流につなげるのが目的。今年で5年目となる。……