(鉄筆)教育現場ではいま、次期…

教育現場ではいま、次期学習指導要領に向けた改訂で目玉ともいえる「アクティブ・ラーニング」への注目度が、日増しに高まっている。だが、教員の中には「何か新しい指導をしなければならないのか」といった誤解が生じているという。

そう指摘するのは、中教審教育課程企画特別部会の委員を務める高木展郎横浜国立大学人間科学部教授。ベネッセ教育総合研究所発行の教育情報誌「VIEW21」の最新号(11月16日発行)で、その誤解を解きほぐす提言をしている。

同教授による「アクティブ・ラーニング」の定義は「課題の発見・解決に向けた主体的・能動的で双方向性のある、自律的かつ協働的な学び」。特に、「双方向性」を重視し、「学習者が他者と協働しながら多面的に深く考える状態になるのであれば、どのような方法もアクティブ・ラーニングといえる」と指摘する。

それを前提に、この学習の充実に向けたポイントとして「子どもが自力解決できるような『問い』をつくる」「教師の説明を控え、子どもの考えを支え、発問や指示をする」「学習の見通しの提示と振り返りを重視」などを挙げる。

いずれも「学びの在り方そのものを問い直す」ものであり、実現すれば、従来の一斉指導偏重の指導体制に変革をもたらすだろう。そのためにも教授は「学校がチームとして機能する」のを望み、「教育委員会の各学校への支援が重要」と結論づける。最終的には、この新しい指導方法に対し、教員個々がいかに積極的に対応するかである。その取り組みを見守っていきたい。

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