(鉄筆)次期学習指導要領に向けた…

次期学習指導要領に向けた改訂の目玉の1つとなるアクティブ・ラーニングが、脚光を集めている。そんな中でつい最近、「ディープ・ラーニングbyアクティブ・ラーニング」を目指す必要があるとの提言を目にした。

文科省のICT活用教育アドバイザーなどを務め、全国の自治体の教育施策に精通している藤村裕一鳴門教育大学大学院准教授が、ベネッセ教育総合研究所発行の「VIEW21教育委員会版」(2月8日号)の特集に、「未来を見据えた特色ある人材育成」の課題を整理した形で寄稿した。

ここでいう「ディープ・ラーニング」とは、「より深い学習」を意味する。「児童生徒主体の課題解決・問題解決学習を通じて、自ら追究する楽しさを知り、生涯使える知識や問題解決能力を獲得できる学習」を指す。

同准教授は、ICT活用を例に、「現在、我々が目指しているのは、ディープ・ラーニングbyアクティブ・ラーニングで、その実現には、子どもが主体であっても、協働学習によって必然的に目標に到達させるための深い教材研究や授業準備が必要」とした。その上で、各自治体、特に各教委に、支援体制の充実を訴えている。

文科省に近い立場の論者が、「ディープ・ラーニング」をあえて打ち出し、強調する背景には、これまで以上に、教員主導の「鍛える授業」から、児童生徒主体の「自ら学ぶ授業」(問題解決学習)へと学びを発展させていくという文科省の思惑が働いているのは確かだろう。この思惑通りに学校教育の現場が動くかどうか、見守っていきたい。

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