「教員の多忙化」の解消策として、「外部人材の活用」に関心が集まっているが、小・中学校の現場教師の意識を知る上で、貴重な調査結果が明らかにされた。

ベネッセ教育総合研究所が発表した「第6回学習指導基本調査」（2016年8～9月）で、外部人材の中から最もニーズの高い人材を選んでもらったところ、小・中の校長共に「特別支援教育に関する補助・専門スタッフ」（小35・8%、中22・5%）が最も多かった。

また、この調査では、発達障害など学習が困難な子供のための学習支援員などが該当する「補助スタッフ」のニーズも多く、これらを合わせると、5割前後の校長が「補助・専門スタッフ」の確保に悩みを抱えていた。しかも、外部人材の導入により、学習内容は充実しても、コーディネートの難しさなどから期待したほど教員の負担軽減につながっていないという結果も出ていた。

ちなみに、この調査では、「仕事に関する満足度」（小・中教員）も調べているが、「学習指導」への満足度が高く、約6割に達しているほか、「仕事のやりがい」についても8割を超えていた。この結果については、「学校・教員に多くのことが求められる半面、これからの教育に対する社会からの期待も大きく、それが学習指導への満足度や仕事のやりがいにつながっているのではないか」と推察している。

ただ、この調査で、「土・日にほとんど毎週出勤している教員」の割合は、小学校の16・7%に対し、部活動のある中学校は、実に74・5%に達していた。この厳しい現実を直視する必要がある。