合格を勝ち取る教採対策講座 ウォーミングアップ編(1) はじめの一歩は「試験内容」の確認


月刊『教員養成セミナー』前編集長 教育ジャーナリスト 佐藤 明彦


2018年度の教採試験が多くの自治体で終わり、後は合格発表を待つのみとなりました。来年度受験予定の大学3年生などは「いよいよ自分たちの出番」と感じていることでしょう。

この時期、「まだ、何の対策もしていない」という人は少なくありません。合格者に、試験対策をいつごろスタートしたかを聞くと、「試験前年の10月ごろ」と言う人もいれば、「年明けごろ」と言う人もいます。中には、「直前の4月ごろ」という強者もいますが、これはやや例外的で、確実に合格を勝ち取りたいのであれば、前年の秋ごろには着手した方がよいでしょう。

最初にすべきは試験内容の確認です。教員採用試験は自治体単位で行われ、試験内容も自治体ごとに異なります。まずは募集要項を見て、筆記試験、面接試験、論文試験、実技試験などの中から、自分が何を受けなければならないか確認しましょう。

とはいえ19年度実施試験の募集要項が公表されるのは、19年3月ごろです。ですから現時点では18年度のものをホームページなどで確認します。試験内容がガラリと変わることは通常ないですし、大きな変更がある場合は早い時期に告知されるはずです。

募集要項の中で、最初に確認すべきは「受験区分」です。大学生の場合、大学推薦を受けたり、自治体の教師養成塾などに通ったりする人を除けば、「一般選考」となります。一方で、社会人経験者や教員経験者、スポーツや芸術で秀でた成績を残した人、国際ボランティア経験がある人などは、「特別選考」での受験が可能な場合もあります。「特別選考」に該当する場合は、筆記試験などの一部が免除されるので、受験戦略が変わってきます。

もう一つチェックしておきたいのが加点措置です。自治体によっては、英語の資格を保有している人、複数の教員免許状を所持している人などに、加点措置を行っている場合があります。特に、小学校では英検やTOEFL、TOEICなどの級・得点を持つ人に加点する自治体が増えているので、もう少しで取得できそうな人は、トライしてみてもよいでしょう。

受験自治体を決めかねている人は、募集要項をよく読みこんだ上で、自分に有利な特別選考・加点がある自治体を選ぶのも手です。ただし、特別選考や加点は、年度によって変更されることもあるので、その点だけは承知しておいてください。