「データに強い」を示そう 基本調査で見る学校数、在学者数

8月、文科省から2018年度の「学校基本調査(速報値)」が公表された。学校教育の全体像を統計の面から捉えることは教採対策においても重要である。

文科省では、学校教育行政に必要な学校に関する基本的事項を明らかにすることを目的として、主に幼稚園、小学校、中学校、高校、特別支援学校などを対象に毎年、学校数、在学者数、教員数、卒業者数、進学者数、就職者数などを調査している。

少子化が急速に進んでいるのは周知の事実であり、学校教育のあらゆる面にも影響を及ぼしている。学校に関する統計的なデータを押さえておくことは、教員の素養としても重要であり、必要なデータが頭に入っていれば、アピールポイントにもなる。面接や論作文で自身の意見を述べる際は、学校教育に関するデータを織り込んでいくと好印象につながる。この受験者は、「きちんと勉強している」「データに強い」と思われるだろう。

文科省のホームページから閲覧できるので、教員採用試験の受験者には、ぜひ目を通してほしい。また、各自治体のホームページなどを見ると、その自治体の基本調査結果が公開されている。自分が受験する自治体の実態はきちんと把握しておこう。

面接の際に、具体的に「小学校の在学者は何人か」などと聞かれることはないだろう。だが、面接官のどのような質問に対しても、データが頭に入った状態で回答するのと、そうでないのとでは、説得力が違う。

例えば、小学校数はこの10年間で約2500校、児童数は約70万人、それぞれ減少。今年度のデータのみを見ても、6年生と1年生では4万3千人の差がある。そして受験する自治体の実態。これらの数値を意見に織り込み、バックボーンをきちんとつかんでいることを示せば、おのずと印象は異なってくるはずだ。

今年度の在学者数等の主な特徴を見ると、次のようになる。(百人以下四捨五入)

▽幼稚園は、120万8千人で、前年度より6万4千人減少。

▽幼保連携型認定こども園は、60万2千人で、前年度より9万6千人増加。

▽小学校は、642万8千人で、前年度より2万1千人減少し、過去最低を更新。

▽中学校は、325万2千人で、前年度より8万2千人減少し、過去最低を更新。

▽義務教育学校は、3万5千人で、前年度より1万2千人増加

▽高校は、323万6千人で、前年度より4万4千人減少。

▽中等教育学校は、3万2千人で、前年度とほぼ同数。

▽特別支援学校は、14万3千人で、前年度より1千人増加し、過去最高を更新。

▽専門学校(専修学校(専門課程))は、58万9千人で、前年度とほぼ同数。

▽各種学校は、12万3千人で、前年度より1千人増加。

受験者は、全国の情報と受験する自治体の情報を、来年の受験に向け、今から収集と把握に励んでもらいたい。