【連載】目指せ管理職 選考試験を突破しようⅡ 第31回 業務の効率化へ具体的な取り組みを

平成26年6月にOECDが行った「国際教員指導環境調査」(TALIS2013)の結果を受けた新聞報道(日本の教員、勤務時間は最長、授業外で多忙)は、教育関係者に反省と早急な対応を迫るものとなった。10年前に文科省が同様の調査を実施し、小・中学校教員の長時間勤務の実態や教員の仕事量の増大などが浮き彫りになった。以降、その改善のためにさまざまな取り組みが講じられてきたが、仕事量の削減や多忙化の解消が不十分であったことが改めて露呈し、問題視されることになったからである。

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