校長のパフォーマンス(94)積極的な「提案」による学校改善を

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教育創造研究センター所長 髙階玲治



学校の働き方改革は、中教審の「素案」に続いて、教育再生実行会議での論議になりそうである。「素案」では難しいとされた「人を増やす」「能率化する」などが、国の政策として実行されることに大いに期待したい。

そうした政策がなければ、AIなどがもたらすこれからの急激な教育の動きに対応できるはずがない。また、人手不足が拍車をかけているという実態は無視できない。一方、最近のデータに精神疾患で休職する教員が昨年度5千人超とされる。その背景は教員の多忙化と言われている。

ところで、学校の働き方改革の具体的な取り組みをみると、国や文科省、教委などの積極的な対応はもちろん必要であるが、学校が自校の実態に即して自ら改革を推進する仕組みが必要であると考える。……

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