1~3月期は、学校評価を適切・的確に行い、今年度のこれまでの教育の成果と課題を明らかにし、教育課程の改善や学校運営の見直しをするときである。誰もが分かっていることではあるだけに、教育の質が実質的に向上し学校改革が具体化し具現するように行われているのかが問われる。ルーチン作業、アリバイづくりに終わり、時間をかけたにもかかわらず次年度も同じことが繰り返されるといった結果に結びつくようであってはならない。学校のよさや強みをしっかりと確認して継続・発展を期すとともに、課題や弱点をどう解決したり克服したりするのか具体策を講じなくてはならない。学校長を中心に一人ひとりの教員が真に子どもを育む教育課程の改善と学校運営の見直しを行うときである。

ベネッセが教育委員会版の教育情報誌『VIEW21』(2015年、Vol・3)を発刊した。特集は「多様な学び方への挑戦」であるが、冒頭のデータを見て驚いた。

エグゼクティブティーチャーは、次期教育課程の理念である「社会に開かれた教育課程」を編成する際の学校の中核となる人材である。校長は、すでに中央教育審議会から情報提供されている「次期学習指導要領改訂に関する今後のスケジュール(予定)」などをもとに、学校としての今後の取り組み予定を示すようにする。例えば以下のような予定・計画が考えられる。

今年3月に告示された学習指導要領の一部改正に伴い、「特別の教科 道徳」(道徳科)が、今年度から移行措置として、一部または全部の実施が可能となっている。小学校で平成30年度から、中学校で31年度から全面実施となり、検定教科書が使われる。文科省初中局教育課程課の赤堀博行教科調査官(道徳教育)に、指導方法や評価の在り方について聞いた。

役割を与えていない主任教諭がいる学校が半数以上。ミドルリーダー育成のためOJTが課題――。東京都中学校長会はさきごろ、「学校経営の改善における現状と課題」を主題に、平成27年度研究大会を開いた。

この図が現在、2018年までに200校を目標に導入が推進されているIBディプロマプログラム(Diploma Programme:DP)のプログラム図です。

入試の季節が近づいてきた。受験する児童生徒はもちろん、送り出す側の保護者や学校の緊張感が高まる季節である。同時に、受け入れ側にとっても気の抜けない季節でもある。入試に関わる学校側のミスは、児童生徒の人生を左右する深刻な問題であり、入試制度の根幹に関わる問題であるだけではなく、学校への信頼を損ねるという大きな問題でもある。

前回、私は、「情報」教科で教えるべきは何かと問い、「情報」の定義を、「人と思想・感情などの意味を共有するために内容を表現したもの」ではないかと書いた。ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)などネットを通じた発言も、授業の内容、親子の会話も「情報」であり、伝えるべき「情報」と、それを伝えるのに最もふさわしいメディアの選択を教えるべきではないかという問題提起である。

アクティブ・ラーニング(AL)を充実するためには、学習指導要領が求める指導の充実を視点にした授業力向上が必要である。特に次の3点の指導の実現・充実を確認したい。

今、若手教師が急増しています。20代の教師が過半を占めている学校も、そんなに少なくはないのではないでしょうか。

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