校内のICT化進む タブレット端末倍増

2015年9月14日号掲載

学校でのICT整備が進んでいる――。全国公立学校を対象にした文科省の「平成26年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果(速報値)」で、タブレット端末が、前回調査の倍以上となる17万台配備されたほか、超高速インターネット接続率(30Mbps以上)が初めて8割台へと突入した。ただ、教員のICT活用力は、まだまだ低い状況であることが明らかになった。

平成27年度3月1日時点の全国小・中・高校、中等教育学校、特別支援学校の状況を調査した。

それによると、タブレット端末の台数は、前回同様の伸び率で倍増となった。25年度が7万678台だったの対し、26年度は15万6356台へと推移。タブレット端末を含む教育用のコンピュータ1台あたりの児童生徒数の平均値は0・1ポイント減の6・5人となった。

都道府県別でみると、佐賀県が2・6人で最高値をマーク。最低だったのは愛知県の8・5人。平均を下回ったのは岩手、東京、福岡などの10自治体だった。

学校種の平均では、1台あたり小学校が7・2人、中学校が6・4人。

超高速インターネット接続率は1・5ポイント増の81・6%で、初めて8割を超えた。

普通教室の校内LAN整備も増加傾向となり、86・4%となった。

このほか、電子黒板の配備数は9万573台となり、8045台増加した。実物投影機は1万8976台増え、17万8910台に伸びた。

また、教員ICT活用指導力の調査も実施した。ICTを活用した教材研究や指導準備では、「できる」「ややできる」と肯定的な回答をした教員は82・1%と高い。さらに情報モラル教育の指導をしているのは77・7%、校務にICTを活用できると答えたのは78・2%となった。

だが、授業中にICTを活用する教員の割合は71・4%、児童のICT活用を指導できると答えたのは65・2%と、指導方法に課題がみられた。

これらの結果と関連して、26年度中にICTに関する研修を受講したのは34・7%に留まり、受講していない教員が受講した教員の2倍近くいた。

文科省は来年度の概算で、教員のICT活用指導力向上の研修プログラム開発に2億4千万円を要求している。これによって研修内容の充実に力を入れている。

(詳細は「教育新聞」紙面に掲載)

 



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