4割の大学が入試に英語検定を活用 課題は情報不足

大学入試に民間検定試験の活用状況が報告された有識者会議
大学入試に民間検定試験の活用状況が報告された有識者会議

文科省調査から、面接や志望書で総合的に人物評価を行うAOや推薦などの入試に、民間の英語検定の結果を活用している大学が約4割あるのが分かった。一方で、活用が困難と答えた大学からは「合否ラインの設定が困難」「評価方法など情報が不足している」などの課題も浮き彫りになった。3月25日に開かれた英語の資格・検定試験の活用促進に関する有識者会議で報告された。

調査は、全国の国公私立大学695校が対象。1万3514人から回答を得た。

入試に活用していた大学は全体で43.0%だった。

内訳は、多い順から、推薦29.2%、AO24.2%。一般は6.3%に留まった。

入試に活用している理由では、「より優秀でグローバルな意識が高い学生を確保するため」が64.2%でトップを占めた。活用していない大学では、自校の入試で十分との回答が74.2%となった。

受検の経験がある学生は英検準1級程度43.3%、同2級程度31.9%と比較的高いレベルだった。

受検理由は、高校の学習の一環が最多で35.2%。個人のスキルアップも29.6%と高く、学習意識の高い学生が受検している傾向がみられた。

この結果について出席した委員からは、平成32年から始まる「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」にふれ、「リスニングやスピーキングの得点配分を多くしないといけない。そうしなければ、4技能の動きがとまる」と警鐘を鳴らす。

また別の委員は「大学入学者選抜に4技能を課すのは効果的。個別入試に民間試験を導入することが重要だ。グローバル人材育成には必要だ」と訴えた。

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