適切な治療で治る 夜尿症診療ガイドライン

教員が理解を深める必要性も示された
教員が理解を深める必要性も示された

夜尿症は、小学校入学時でも10人に1人は罹患者がいる、ありふれた疾患――。フェリング・ファーマ(株)と協和発酵キリン(株)の両社は、今年改定された「夜尿症診療ガイドライン」(日本夜尿症学会ガイドライン作成委員会編)の概要を説明するセミナーを都内で開いた。専門医が同疾患の克服策などについて説明した。自尊心の低下などにつながる夜尿症は、適切な治療で治るとした。

はじめに同学会理事長の金子一成関西医科大学小児科学教室主任教授が、「改定ガイドラインでは、最新の学問的エビデンスや具体的な対応法も記載した」と強調。

また「専門医ではない家庭医でも理論的で効率的で安全な治療を行えるようにという願いを込めた」と語った。

子どもの夜尿症の治療に関して「適切な治療で治る病気。ただ、放っておいてはなかなか良くならない」と指摘。学齢期では「自尊心の低下」や「学校宿泊行事への不安」などが、子どもの健全な発達を阻害すると注意を喚起した。

続いて、中井秀郎自治医科大学小児泌尿器科教授は、同症に悩む子どもや保護者の状況を報告。同教授は「日本では患者の未受診や未治療が多く、医療機関での受診患者は約16万人いる。そのうち、治療を受けているのは約4万人で、およそ20分の1しかいない」と課題を示した。

ガイドライン改定を踏まえた治療のあり方に関しては「アラーム療法」について言及。就寝前、下着にセンサーを付け、本人が夜尿を知り、自覚する治療などが有効だと語った。

教員に向けては、「子どもとしっかりと話し合い、夜尿症をよく理解する必要がある。また集団宿泊活動に際しては、教員と同室で就寝したり、トイレに行くタイミングを促したりする配慮が大切だ」とアドバイスをおくった。

夜尿が「症」であるのは、5~6歳を過ぎても月に数回以上おねしょをしてしまう疾患。

患者は5歳で約15%、小学校低学年で約10%と減少するが、小学校高学年でも約5%は存在する。日本では約78万人いると考えられている。有病率は世界でも似通っており、これはアレルギー疾患に次いで多い慢性小児疾患である。

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 夜尿症=夜間の尿産生メカニズムや蓄尿メカニズム、睡眠覚醒の異常など多様な要因が複雑に関与した症候群。

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