審議まとめ案で文言の工夫を どう教えるか明確に

校現場で理解が深まるよう多数の提案が出た
校現場で理解が深まるよう多数の提案が出た

中教審初等中等教育分科会教育課程部会は、第20回教育課程企画特別部会を8月19日、文科省で開いた。同部会が8月1日に示した次期学習指導要領に向けた審議のまとめ案を確認し、委員が意見を交わした。アクティブ・ラーニング推進の中で教科書を使った指導のあり方をどう考えるかや、学習指導要領と学校教育目標を関連づけたカリキュラム・マネジメントの実現などで文言の工夫が指摘された。

意見では、次期学習指導要領が「主体的、対話的で深い学び」を目指す中で、従来の教科書を使った指導について踏み込んだ記述が足りないのではないかなどがあがった。

学校教育の中で大勢を占める教科書による知識習得型の指導を見直せるよう「何を教えるかより、どう教えるか」という指導観を明確に示す点やアクティブ・ラーニング実現の内容を盛り込んだ教科書の改善、活用の検討も訴えられた。

次期学習指導要領がうたう「教育課程の構造化」などの重要キーワードを学校現場の教職員がしっかりと理解できるような表現や解説の工夫が必要との意見も出た。同要領を具現化するための条件整備との関連性や、学校間をつなぐ系統性のあるカリキュラムを理解するための表記の見直しも示唆された。

また各学校の教育目標の見直しや改善を図る文言の必要性も強調された。学校が同要領と同目標を照らし合わせながら、指導改善を進めるカリキュラム・マネジメントが実現するのを期待していた。

審議のまとめ案では、「より良い学校教育を通じて、より良い社会を創る」という目標を学校と社会が共有し、連携、協働する「社会に開かれた教育課程」の実現を目指す。

学校教育で育む資質、能力を、▽生きて働く「知識・技能」の習得▽未知の状況にも対応できる「思考力、判断力、表現力」の育成▽学びを人生や社会に生かそうとする「学びに向かう力、人間性」の涵養――と設定。

主体的、対話的で深い学びを実現するためのアクティブ・ラーニングの推進、各学校でのカリキュラム・マネジメントの必要性を示している。

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