自然体験の取り組みを検証 検討委が初会合

委員からは体験活動についてさまざまな意見が交わされた
委員からは体験活動についてさまざまな意見が交わされた

文科省は9月29日、「青少年の体験活動の推進方策に関する検討委員会」(主査・明石要一千葉敬愛短期大学学長)の初会合を開いた。平成25年度に示され答申には、体験活動の推進について明記された。これを基に行われてきた取り組みを検証し、今後の施策に生かしていく意向だ。11月中旬には論点整理を示す見通し。

同委員会の論点として▽体験活動を継続するための学校、家庭、地域の取り組み▽交流体験や長期宿泊型の体験活動▽貧困や不登校、依存症などを抱えた子供たちのための課題解決型の体験活動――などについて検討していく。

初会合では、委員がさまざまな意見を交わした。

特定非営利活動法人放課後NPOアフタースクール代表理事の平岩国泰委員からは長期宿泊について「長期間、一緒に生活していると、子供たちは主体的になる。洗濯や食事など自らやっていく」と利点を語る。

指導者養成の必要性に関して、昭和女子大学グローバルビジネス学部特任教授の興梠寛委員は「研修メニューが充実していなければならない。学生など若者の主体性を生かしながらやっていくべきだ」と提案した。

また長期宿泊を実施すれば教職員の多忙化も免れない。こうしたなか、(公益)日本PTA全国協議会常務理事の齋藤芳尚委員は「教職員だけでは厳しい状況だ。多くの大人や学生など年齢の近い人がボランティアとして加わってほしい」と要望した。

平成25年1月に示された答申「今後の青少年の体験活動の推進について」では、「社会を生き抜く力」の養成を掲げた。学校教育で体験活動の機会を意図的・計画的に創出するのが求められた。

キャンプなどの自然体験活動をすると、自己肯定感などが高くなるだけでなく、学力向上にも寄与しているとの調査がある。

(独)国立青少年教育振興機構の調査によれば、自然体験を最も多く経験している子供では、自己肯定感が「高い」「やや高い」と、合わせて約6割が答えていた。

27年度の全国学力・学習状況調査では、自然のなかで遊んだ経験がある子供ほど理科の平均正答率が高い傾向が明らかになっていた。

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