学校のニーズに応じた養成を 実践指導力でフォーラム

シンポジウムでは教員の養成・採用・研修について語られた
シンポジウムでは教員の養成・採用・研修について語られた

玉川大学の教師教育リサーチセンターは10月23日、「教職課程の質保証と実践的指導力の向上」をテーマに、同学講堂で教師教育フォーラムを開催した。

冒頭、藤原誠文科省初中局長が講演。「チーム学校」「学校と地域の連携・協働の在り方」「教員の資質能力の向上」について説明した。今後はスクールカウンセラーなど、教員のバックアップ体制や地域連携の整備を図り、社会に開かれた学校運営を目指すと語った。

また「次世代の学校指導体制実現構想」(平成29年度から38年度までの10カ年計画)にも触れ、「一億総活躍社会」の実現に向けて、発達障害等の児童生徒への通級による指導や外国人児童生徒等教育における教職員定数の改善について説明した。平成38年度までに、通級による指導は約900人、外国人児童生徒などは200人ほどの教員を毎年度増やし、基礎定数化して配置していきたいと述べた。

次いで小原芳明玉川大学学長が講演。私大が従来から行ってきた教員養成は、企業でいうところのプロダクトアウト型の活動であるとし、これからは学校現場のニーズに応じたマーケットイン型の養成が必要であると語った。

「3つの答申をふまえた教員養成大学の果たす役割」をテーマとしたシンポジウムでは、教員養成・採用・研修の連携について、高口努独立行政法人教員研修センター理事、森山賢一玉川大学教師教育リサーチセンター長ら4人のパネリストが意見を交わした。

高口理事は、今後の教員に求められる資質・能力として、子供の成長に関わる高度の専門性と組織対応力が必要であると述べた。森山センター長は教員養成の質保証に向けての取り組みについて、新たな学科設置や、大学の4年間を通して一貫した教職課程受講支援プログラムについて説明。1年次から参観実習を行うなど、全学を挙げた教員養成に取り組んでいると説明した。

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