海外への関心が低下 こども20年変化調査で続報

博報堂生活総合研究所は、今年6月に発表した「こども20年変化」調査結果の続報をこのほど公開した。同研究所は平成9年から10年ごとに、小学校4年生から中学校2年生までの子供たちを対象に、ほぼ同じ内容のアンケートを続けている。続報で示されたのは、6月の発表時には含まれていなかった「メディア」「旅行・海外」への意識に関する結果。それによると、「外国よりも日本のことを第一に考えるべき」との回答が過去最高だった。海外留学や海外での仕事を希望する割合も低く、海外への関心の低下がうかがえる結果となった(一部の設問を除き複数回答)。

続報の調査は2月15日から3月21日にかけて、首都40キロ圏内の男子400人、女子400人に実施。

まず、「新しく買いたいもの」については「自分専用のスマートフォン」44.9%が最多。次いで「自分専用のテレビ」28.9%、「自分専用のパソコン」26.3%。すでに自宅にある機器でも、独占的に使用したい子供たちの願望が表れていた。

メディアの信頼性について「本当のことが多い」と思える媒体を問うと、「テレビ」が47.9%→57.5%→71.3%で過去最高に。一方で「インターネット」は40.8%→29.0%(19年から聴取)と大きく下降した。また「SNSで知り合った人に会うのはこわい」62.5%、「SNSを使うときは気をつかう」53.4%など、SNSとは慎重に付き合っている様子が分かった。

旅行・海外に関しては回答に大きな変化が見られた。「家族で行きたい旅行先」を日本と海外の二者択一で問うと、「日本」が44.2%→48.5%→60.0%、「外国」が41.3%→41.3%→30.5%。両者は19年調査時点で逆転しているが、その差がさらに大きく広がった。また「世界全体と日本のどちらを第一に考えるべきか」は「日本」が37.3%→42.3%→54.0%、「世界」が61.8%→57.6%→45.9%。日本は過去最高、世界は過去最低となり、20年間で完全に逆転した。新たに加えられた「将来海外留学をしたいか」「将来海外で仕事をしたいか」の問いにも、前者の76.0%、後者の87.6%が「したいと思わない」と回答しており、子供たちの海外に対する関心の低さが表れていた。

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