厚労省の今年11月20日から26日までの感染症発動調査で、インフルエンザの定点あたり報告数が1.47人となり、同省は流行シーズン入りを発表した。例年よりやや早く、全国的な流行開始の目安である1.00人を上回った。

都道府県別では、全体で前週の報告数よりも増加。沖縄4.88、次いで長崎4.47、愛媛3.39、宮崎3.20、石川3.08、宮城2.78、新潟2.66、栃木2.55、福岡2.32、大分2.24と続いた。そのほか、福井、東京、神奈川、広島、静岡、鹿児島、佐賀、和歌山が1.00以上となった。

全国の医療機関を受診した患者数の推計は、約7万人となり、前週の約4万人より増加。5～9歳が約2万人。0～4歳、10～14歳、30代、40代がそれぞれ約1万人だった。

インフルエンザによって休校したのは5施設。学年閉鎖が29施設、学級閉鎖が118施設。内訳は小学校115校、中学校12校、幼稚園19施設などとなっている。

直近の5週間に検出されたのは、平成21年に流行した新型インフルエンザウィルスAH1pdm09が最も多く、次いでAH3亜型（香港型）、B型が同程度みられた。

流行しやすい年齢層はウィルス型によって多少異なるが、春までにどのウィルスも流行の可能性があり、全ての年齢でインフルエンザに注意する必要がある。

同省では予防策として、咳・くしゃみがでたらマスクを着用するといった、「咳エチケット」と予防接種を呼び掛けている。