プログラミング未経験の教員がほとんど 負担増懸念

ほとんどの教員にプログラミングの経験がない
ほとんどの教員にプログラミングの経験がない

コンピュータソフトウェア協会(荻原紀男会長)は12月19日、小・中学校の教員を対象に実施した「情報教育に関するアンケート」の結果を公表した。主要なソフトウェアの操作など、基本的なスキルはあるものの、プログラミングは未経験の教員がほとんどである状況が明らかとなり、小学校で必修となるプログラミング教育に対しては、教員の負担増を懸念する声も上がった。

調査は3市の小学校50校、中学校27校の教員で、326件の回答を得た。

ワープロソフトなどの主要なアプリケーションソフトの利用や、インターネットの接続設定、電子メールの使い方などは、一部の質問を除き、7割以上の教員が経験があると答えた。また、学級通信の作成や成績管理などで、ICT機器やソフトウェアを利用していると答えたのは8割を占めるなど、学校現場でもICTの普及が進んでいる状況がうかがえる。

情報教育に関しては、情報モラル教育や個人情報の保護、情報セキュリティについて指導経験があり、内容も理解していると答えた教員は4割~5割を占めた一方で、指導経験があるものの、内容はよく分からないと答えた教員も1割を占めた。

さらに、プログラミング言語を使った新規のアプリケーションの作成方法について聞いた質問では、7割以上の教員が未経験でわからないと答えた。また、その質問で「経験があり方法も理解している」と答えた教職員に、利用可能なプログラミング言語を複数回答で聞いたところ、▽Scratchなどのビジュアル系言語 3人▽Visual Basic 5人▽C言語 4人▽Java 2人▽Ruby 2人――などだった。

プログラミング教育の必修化に当たって必要なものを自由回答で聞いたところ、「プログラミング教育を教えるだけの知識・技術がある人材の確保と授業時数の確保」「専門職員の確保(現職の業務を増やすのはダメ!つぶれてしまう)」「プログラミング教育は何のために学習するか、の明確化」など、専門指導者の配置や教員の負担増への懸念、学習の必要性を疑問視する声が多くみられた。

将来的なICT支援員や企業による授業のサポートについては、6割の教職員が「ぜひ協力をお願いしたい」と期待を寄せた。その一方で、心配・抵抗があると答えた教職員に、その理由を自由回答で聞いたところ、「打ち合わせ時間の確保。技術指導のみにならないような配慮」「教育現場に慣れていて、なおかつICT支援を行える人が多いとは思えない」などの指摘が挙げられた。

関連記事