ICT研究など77件の助成を決定 パナソニック教育財団

助成が決まった学校・団体の代表者ら
助成が決まった学校・団体の代表者ら

(公財)パナソニック教育財団(小野元之理事長)は4月27日、第44回実践研究助成の助成金贈呈式を、東京都江東区のパナソニックセンター東京で開催した。一般助成枠に323件、特別研究指定校枠に18件の申請があり、それぞれ73件と4件を助成先に決定。学校・団体の代表者に小野理事長が奨励状を贈呈した。一般助成には、1年の研究期間に1件50万円を贈呈。特別研究指定校には、2年の研究期間に1件150万円を贈呈し、年3回、計6回にわたり、財団指名の研究者が指定校を訪問してアドバイスする。

今年の各学校・団体の研究テーマは、新学習指導要領に向け、アクティブ・ラーニング、カリキュラム・マネジメント、情報活用能力の育成、プログラミング教育に関するものが多く、使用するICT機器はタブレットPCなどが多かった。また、高等学校からの応募が増えた。

学校での実践研究を効果的に進めていくために必要なことについて、小柳和喜雄奈良教育大学教授は「現状を見つめる機会を設定する。目標を明確にする。実践スケジュールを確認する。成果と取り組みの評価計画をたてる。PDCAサイクルがどうしても機能しないときは、目標修正を意識する」とアドバイス。参加者は、その後のグループディスカッションでの研究概要の発表に生かしていた。

総評では、吉崎静夫日本女子大学教授が「新学習指導要領では、全ての教科の基盤となる資質・能力として言語能力、情報活用能力、課題解決能力の3つが挙げられ、情報活用能力の重要性がうたわれている。情報活用能力を考えるときに重要なのは、批判的思考力と論理的思考力。このような能力を考えたとき、一つのポイントになるのが論理的思考力を追求しているプログラミング教育。情報活用能力のような汎用的能力と、どのように関係性を持っていくかがカリキュラム・マネジメントの問題で、全体的に見通しを立てることが重要だ。また、教育方法の在り方を変えること。ICTをさまざまなメディアと、どう関連付けていくかを考えることが大切で、『主体的で、対話的で深い学び』を実現させるための試金石といえる。また、教育現場ではPDCAサイクルを常に見直すこと」と述べ、実践研究を行う参加者に期待を寄せた。

詳細は、同財団サイトに。