「日本版NCAA」にも関心薄く 大学スポーツの振興調査

日本版NCAAに「加盟したい」と回答したのは38.9%にとどまった
日本版NCAAに「加盟したい」と回答したのは38.9%にとどまった

スポーツ庁は5月10日、2018年の「大学スポーツの振興に関するアンケート」の結果を公表した。6割以上の大学が、運動部活動に所属する学生の成績管理や、学業・キャリア支援を行っておらず、大学横断的、かつ競技横断的な統括組織(日本版NCAA)が創設されても「加盟したいと思わない」と回答。学内スポーツに対する大学の関心の低さが表れた結果となった。

同アンケートは今年2月14日から3月30日にかけて、短大を含む全国の国公私立大学1116大学を対象に実施。560大学から回答を得た。

運動部活動を有する519大学に所属する学生の人数を聞いたところ、「500人以下」が225大学(43.4%)、「501~1000人」が109大学(21.0%)、「1001~1500人」が64大学(12.3%)だった。このうち、大学スポーツを推進する施策を総合的に立案・実践する「大学スポーツアドミニストレーター」を配置しているのは17大学で、3.3%にとどまった。

運動部活動中の事故や所属学生の違法行為については、78.8%が大学への報告を義務付けていた。一方で、事故が発生した場合を想定して医療機関と提携していたのは24.3%だった。また、各運動部活動の財務状況を「把握している」のは47.4%で、半数以上の大学が学生を中心とした自主的な運営に任せている。

運動部活動に所属する学生に対する、学業・キャリア支援を「行っている」と回答したのは32.2%。学生の成績管理を「行っている」のは14.5%で、いずれも割合は低かった。

日本版NCAAが創設される場合の加盟の意志を問うと、59.7%が「いいえ」と回答。理由としては「大学スポーツに全学的に取り組んでいない」(50.6%)が最も多く、学内スポーツに対する大学の関心の低さがみられた。

同省の「大学スポーツの振興に関する検討会議」は17年3月に最終取りまとめを策定し、大学におけるスポーツの価値向上に向けて、18年度中に日本版NCAAを創設する方針を示している。