子供の食習慣が改善 カギを握る栄養教諭

文科省は「つながる食育推進事業」の調査研究報告書をまとめ、同省ホームページに公開した。学校を核にして、地域の生産者や関係機関と連携する食育プログラムの開発成果を盛り込んだ。

それによると、モデル校へのアンケートやヒアリングから「つながる食育」の教育効果を検証したところ、子供の食に関する意識や食習慣に改善がみられ、栄養教諭が他の教職員や保護者、生産者との連携において中心的な役割を果たしていた。

モデル校に選定された17の小・中・高の児童生徒らを対象にしたアンケートでは「朝ご飯を食べる」「家族と一緒に食事をとる」「栄養バランスを考えた食事をとる」「ゆっくりよくかんで食べる」「食事マナーを身に付ける」「伝統的な食文化や行事食を学ぶ」「食事の際に衛生的な行動をとる」の7項目について、「大切だと思う」「どちらかといえば大切だと思う」と答えた割合が、事前調査より事後調査で高くなった。

保護者へのアンケートでは、事業の取り組みを通じて85.3%の保護者が子供の食に関する意識が高まったと答え、子供の食習慣では76.3%の保護者が改善したと回答した。

食育の実効性を高めるには、▽保護者が子供と一緒に参加する機会を作る▽現状や課題をデータで把握し、子供・家庭・学校が共有する▽学校と家庭と双方向で情報交換を図る▽地域の生産者や食に関わる人々と子供が交流する機会を作る▽学校種を超えた連携や地域のさまざまな世代との交流を図る――活動が有効だった。

学校の食育推進には栄養教諭の配置促進が課題であることを挙げている。