エビデンス基づく教員育成 OECDのITP調査でシンポ

OECDによるTALIS(教員指導環境調査)の一環として実施している、ITP(初期教員準備調査)の最終カンファレンスが日本で開催された。これに合わせて教職員支援機構は6月3日、同調査に関する国際シンポジウムを都内で開いた。同調査に携わったOECD専門調査官が登壇。教員養成、採用、初任者研修に関し、エビデンスに基づいた施策の重要性を報告した。国内外から、教育関係者約170人が参加した。

TALISのプロジェクト責任者であるキャロライン・トンブレーOECDシニアアナリストは「移民・難民の増加、家庭環境や格差の拡大、特別支援のニーズの高まりなど、社会状況の変化が起こっている中で、未知にどう対応していくかが学校に求められ、教員にも、これまでの指導法からのパラダイムシフトが求められている。特に若い新任教員の専門性を高めるための手助けが必要だ」と強調した。

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