全国学調の英語予備調査 1割の学校でトラブル

来年度から全国学力・学習状況調査に英語が加えられるのを見据えて、今年5月に実施された予備調査で、1割の学校で機器の不具合や解答が録音されないなどのトラブルがあったことが分かった。6月27日に開かれた文科省の専門家会議で、調査を受託した内田洋行が報告した。学校によってパソコンのセキュリティー環境やOSのバージョンに差があり、不具合の原因になっているケースもみられた。委員の一人は「この英語調査をきっかけに、全国のICT環境を一定レベルまで整備しなければならない」と指摘した。

英語の予備調査は全国の都道府県、政令市から推薦された公立中学校136校の3年生約2万人を対象に実施した。英語4技能のうち「聞くこと」「読むこと」「書くこと」は、CDによる校内放送の進行に合わせてマークシート式の問題を解いていく方式で行われる。「話すこと」は2時限目以降に、学校のコンピューター教室で生徒がヘッドセットを着用し、問題に合わせて英語による解答を録音する。

調査校のうち、15校でトラブルが報告された。そのうち、予定日時に実施できなかった学校は2校あり、「話すこと」の調査にあたって事前にパソコン環境の確認を行っておらず、試験直前に不具合が判明した。生徒の音声データの録音に不具合があったのは3校で、パソコンの性能不足や誤って保存前に電源を切ってしまったのが原因だった。校内放送やヘッドセットの不具合は10校あり、機器の調整や予備で対応した。

調査校からは、▽ヘッドセットを装着していても隣の生徒の発話が聞こえてしまう▽事前にUSBメモリから問題データをダウンロードするのに時間がかかる▽補聴器がハウリングして聞こえない生徒がいた――などの課題が報告された。