非認知スキルが学力を上げる可能性 全国学調を分析

「非認知スキル」を高めることができれば、家庭の「社会経済的背景(SES)」の高低にかかわらず学力を一定程度押し上げる可能性があることが、文科省の調査で分かった。同省から委託を受けた浜野隆・お茶の水女子大学教授らが、2017年度の全国学力・学習状況調査などを分析し、明らかにした。6月27日に開かれた、「全国的な学力調査に関する専門家会議」の第6回会合で調査結果が公表された。

浜野教授らは、17年度の全国学力・学習状況調査と合わせて、無作為抽出した公立校の小学6年生と中学3年生の保護者に質問紙を配布。保護者の子供への接し方や教育観、経済状況などが、学力調査の結果にどのように影響しているかを分析した。同様の調査は13年度以来4年ぶりとなる。

SESと学力の関係では、小6、中3共にSESが高いほど平均正答率が高い結果がみられた。ただし、SESが低くなるほどばらつきが大きくなり、SESが低くても高い学力を有している児童生徒の存在が明らかとなった。

児童生徒質問紙の項目から非認知能力に関連するものを抽出し、分析を行ったところ、非認知スキルは児童生徒の学力と緩やかな相関があり、小6の方が中3よりも学力との相関がやや高かった。その一方で非認知スキルとSESには相関が見られなかった。

保護者のSESが低く、学力調査で高い正答率(上位25%)を示した児童生徒に着目すると、▽毎日朝食を食べさせている▽本や新聞を読むようにすすめている▽子供が小さいころ絵本の読み聞かせをした▽計画的に勉強するよう促している▽PTA活動や保護者会などによく参加する――保護者の割合が、同じSESで正答率が高くない児童生徒と比べて高かった。

こうした不利な環境を克服している児童生徒は、ものごとを最後までやり遂げる姿勢や、異なる考えを持つ他者とのコミュニケーション能力といった非認知スキルが高い傾向にあった。普段の学習では、授業の復習を重視する傾向が強く、塾に頼らなくても一定の学習時間を確保していることが明らかとなった。

研究ではこのほかに、継続的に高い成果を上げている小・中学校の事例調査も実施した。各校に共通した特徴として▽家庭学習の充実・支援▽活発な研究授業▽小・中一貫した学習ルールの設定▽言語活動・学習規律の重視▽一人も見逃さない手厚い指導▽地域や保護者との良好な関係を基盤とした連携――が見られた。

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