大学入試改革を9割が理解 高校教員、教育会社の調査

教育関連会社「さんぽう」が11月15日までにまとめた調査によると、文科省が進める大学入学者選抜改革の方向性を9割の高校教員が理解していた。そのうち、よく知っていると回答した教員の割合は8.5%にとどまった。

調査は7月11日~8月23日、全国5054校の高校進路指導部(全日制、定時制、通信制など)を対象に実施し、533校から回答が寄せられた。

それによると、大学入学者選抜改革への理解を尋ねたところ、「おおむね知っている」と回答した高校教員の割合は79.3%で、「よく知っている」の8.5%と合わせ87.8%に一定程度の理解があった。「あまり知らない」は11.8%、「全く知らない」は0.4%だった。

新たな入試に対応するための課題については、「ポートフォリオの作り方・書き方」と回答した割合が76.7%で最も多かった。次いで「思考力・判断力・表現力を問う問題への対応」(75.8%)「英語4技能への対応」(68.9%)となった。

大学入学者選抜改革における詳細な情報が欲しい分野を尋ねたところ、「調査書の様式変更及び入試時の活用の在り方」が78.0%で最も多かった。「志願者本人の記載する資料(ポートフォリオ)の活用の在り方」(69.0%)「2019年度入試における『JAPAN e-Portfolio』の活用方法」(61.0%)が続いた。

自由記述式のアンケートでは「大学入学者選抜改革の全体像が見えにくく大変苦労している」「現場はどのように対応していくべきか分からず混乱している」「英語の外部試験の導入などで地域差、経済面での差が出ないか心配だ」などの意見が寄せられた。