主体的学習態度の評価検討 WGが教科のイメージ基に

主体的に学習に取り組む態度の評価を検討したWG=11月26日午前10時すぎ、文科省、藤井孝良撮影

新学習指導要領における評価について検討している中教審初中教育分科会の「児童生徒の学習評価に関するワーキンググループ」は11月26日、第10回会合を開いた。新学習指導要領における三つの評価の観点うちの一つ「主体的に学習に取り組む態度」について、教科ごとのイメージを基にどう評価するかを議論した。

これまでのWGの議論では「主体的に学習に取り組む態度」の評価は①知識および技能を獲得したり、思考力、判断力、表現力などを身に付けたりすることに向けた粘り強い取り組みをしようとする②①の粘り強い取り組みの中で、自らの学習を調整しようとする――の二つの側面に基づいた評価が求められるとされている。他方、ノートやリポート、授業での発言、教員の行動観察、児童生徒による自己評価、相互評価など、多面的な方法を検討する必要があるとされている。

26日の会合では、文科省の教科調査官が各教科の単元の一部を想定した「主体的に学習に取り組む態度」のイメージを発表した。例えば、小学校算数では単に計算や公式を適用するのではなく、複数の計算方法から答えを確かめたり、公式が他の場合でも適用できることを検討したりすることをより高いA評価とする。中学校外国語では、あるテーマについて他者に話す場面で、相手のレベルを確認しながら繰り返したり言い換えたりする活動に取り組めていればA評価とした。

委員からは「『主体的に学習に取り組む態度』は従来の関心・意欲・態度がスライドしたものではない。学校現場への理解の浸透を丁寧にする必要がある」「教員と児童生徒の面談の機会をもっと設定し、評価に活用していかなければならない」「各教科での問題解決の捉え方が明確に示されないと、教員は評価基準を適切に設定できないだろう」などの意見が出た。