中学へ行きたくない 33万人 体調・学習から不登校傾向

調査に携わった高橋麻衣子講師(左)と石井志昴・不登校新聞東京編集局編集長=12月12日午後2時すぎ、東京・赤坂、板井海奈撮影

日本財団は12月12日、保健室登校だったり、1週間以上学校を休んだりするなど「不登校傾向」にある中学生が、推計で約33万人に上ると発表した。学校に行きたくない理由に「授業がよく分からない」と学習面の不安を挙げる生徒が目立ち、同財団は「10人に1人の中学生にとって、学校が学びの場として正常に機能していない実情が分かった」としている。

調査は今年10月、中学生年齢12~15歳の6500人を対象にインターネットを通じて実施。6450人から回答を得た。

それによると、不登校傾向にある中学生の割合は10.2%を占めた。内訳は▽1週間以上連続で学校を休んだ 1.8%▽保健室登校や教室で過ごしても授業に参加しない 4.0%▽教室で過ごすが、心の中では「学校に行きたくない、つらい」と感じている 4.4%――だった。こうした生徒を全国の中学生に当てはめると、約33万人になる。

一方、文科省の「不登校」の定義である「病気などの理由を除いて年間30日以上学校を欠席した」と答えた生徒は3.1%で、約10万人になると推計される。

学校に行きたくない理由については「朝起きられない」「疲れる」などの体調面の他、「授業がよく分からない、ついていけない」「テストを受けたくない」「小学校のときと比べて良い成績が取れない」――といった学習面の悩みに関する回答が多かった。

調査に携わった東京大学先端科学技術研究センターの高橋麻衣子講師は「学業の悩みは教員が介入して、解決に導ける。それぞれの生徒に合わせた学習法を認める学級づくりが必要だ」と話した。

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