「教育の情報化に関する手引」改訂 文科省検討会が初会合

手引の改訂内容を検討する有識者ら

新学習指導要領の実施を前に文科省は、情報教育やICT環境整備などの施策を整理した、資料「教育の情報化に関する手引」の改訂に着手し、有識者による作成検討会の初会合を2月14日、開いた。新しい手引は、プログラミングをはじめとする新学習指導要領での情報教育の位置付けや、学校のICT環境整備などを盛り込み、今年9月をめどに公表する。

新学習指導要領では、情報活用能力が言語能力や問題発見・解決能力と並んで「学習の基盤となる資質・能力」として位置付けられている。また、文科省は2018年度から単年度1805億円の地方財政措置として「教育のICT化に向けた環境整備5か年計画」をスタートさせ、教育の情報化を進める。

こうした状況を踏まえ、文科省は10年以来となる手引の改訂を行う。

初会合で示された構成案では、新学習指導要領における情報活用能力や情報モラル教育、プログラミング教育、情報セキュリティー、校務の情報化、遠隔教育、先端技術の導入などについて、これまでの文科省の関連施策や報告書、ガイドラインなどの資料からポイントを整理。イラストや図解を用いて分かりやすく解説する。

検討会の座長に就いた堀田龍也・東北大学教授は「10年間で教育の情報化は大きく様変わりした。あらゆる教育活動に情報が関わるようになっている。これまでのさまざまな資料を整理し、学校や教育委員会が使いやすいものを作るのがミッションだ」と述べた。