性別関係なく使えるトイレ 教職員の8割「必要」と回答

教職員が考える改善が必要と思われる学校施設の筆頭はトイレであることが、関連企業で構成する「学校のトイレ研究会」による、2018年度アンケート調査の結果で明らかとなった。性別に関係なく使えるトイレの整備については、教職員と自治体の8割が必要と感じていた。

トイレ整備で性的マイノリティーに対応する必要性について(「学校のトイレ研究会」提供)

学校で児童生徒のために改善が必要な施設を複数回答で聞いたところ、最も高かったのは「トイレ」で65%。「パソコン・電子黒板」(40%)や「省エネ型空調機への更新」(32%)よりも、改善を求めるニーズが高かった。15年の前回調査では、トイレを挙げた回答は59%で、ニーズが拡大傾向にあることも分かった。

教職員に対して、トイレ整備の考え方として、LGBTなど性的マイノリティーの児童生徒への対応を視野に入れる必要性を聞いたところ、「必要」「どちらかと言えば必要」と回答した割合は合計で84%に上った。自治体では60%だった。

また、性別に関係なく使えるトイレの設置については、「必要」「どちらかといえば必要」の回答を合わせると85%に上った。自治体では82%だった。

同アンケートは18年11~12月に、教職員対象のものは全国の公立小中学校2000校を抽出して実施。222人から回答を得た。自治体対象のものは全国1787自治体にアンケートを配布し、232自治体から回答を得た。