「教育課題にテクノロジーが重要」 日本は最も低い29%

日本は他国に比べ、教育分野におけるテクノロジーへの依存度が低い――。パソコン世界最大手メーカー「レノボ」が実施した国際的な意識調査でこのほど、こうした実態が明らかになった。子供の宿題の手伝いにスマホやネットを使う保護者、社会的な問題の発見や教育課題の解決にテクノロジーを重要視している若者の割合は共に低く、テクノロジーに対して慎重な姿勢がうかがえる結果となった。

同調査は今年3月から4月にかけて実施。世界10カ国(日本、米国、メキシコ、ブラジル、中国、インド、英国、ドイツ、フランス、イタリア)の18歳以上、延べ1万5226人を対象に、テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて回答を求めた。

全回答者の83%が「教育分野におけるテクノロジーの進歩が、子供たちの学業成績向上の一助になっている」と答え、AIやインターネットを活用した学習支援が世界的にみて一般化されつつあることを示した。「子供が学校の宿題をネットで調べるようになったため、宿題を手伝わずに済むようになった」と回答した保護者は75%に上り、国別にみるとインド(89%)、中国(85%)は割合が高く、日本(70%)は10カ国中5番目だった。

一方、「子供の宿題を手伝う際、ネットで調べたにもかかわらず、答えを前から知っていたふりを一度はしたことがある」割合は60%で、保護者自身もテクノロジーに依存している状況が垣間見えた。科目別にみると数学(45%)や科学(38%)などのSTEM科目だけでなく、地理(36%)や外国語(35%)でも多かった。日本は数学16%、科学16%、地理18%といずれも10カ国中最少の比率であり、「子供の宿題の手伝いにスマートデバイスやネットを使ったことがない」割合は25%で、10カ国中最も高かった。

BRICs(経済新興国)のインドや中国、ブラジルがテクノロジーに対する高い依存度を示す反面、日本は「自分たちが関心を持つテーマや社会的な問題を見つけるのにテクノロジーが役立っている」と回答した若者は30%(全体41%)にとどまった。さらに「教育における将来の課題を解決するのにテクノロジーが非常に重要」と回答した割合は29%(全体49%)で、10カ国中最も低かった。