大分県教委、スタンフォード大と連携 高校生に遠隔授業

大分県教委は米スタンフォード大学と連携し、県内の高校生を対象にした遠隔講座「Stanford e-Oita」を、9月28日から開始する。同学の教授がリアルタイムで日米関係や社会問題について講義したり、ディスカッションをしたりなど、高校生らの国際的な視点を育む。28日の初回講座を皮切りに、来年3月までで全10回を予定している。

遠隔講座を受講するのは、県が2016年より国際的に活躍する人材育成のために実施する「グローバルリーダー育成塾」の塾生のうち、審査などに通過した高校1・2年生30人。

土曜日の午前中を中心に実施され、高校生は自宅のパソコンやタブレットより受講する。

講座は▽日米関係▽シリコンバレーの起業家精神▽世界の諸問題(SDGs)――の3本柱で展開し、県内の高校生向けにカスタマイズされた内容。受講者は事前に講義ビデオを視聴したり、テキストを読んだりして予習。ライブ授業では他の受講者とディスカッションしたり、講師からフィードバックを受けたりする。

レポートやプレゼンテーションを終えた修了者には、スタンフォード大学が修了証書を授与。さらに成績優秀者は、現地で表彰する計画もあるという。

県教委の担当者は「世界と渡り合える人材を輩出したい。これまでも子供たちに国際交流の機会を提供してきたが、他国の人と異なる価値観を認め合い、意見交換したり、課題解決したりする経験はなかなかなかった。高校生にとって貴重な経験になるだろう」と話した。

関連記事